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はてなキーワード: mbaとは
アメリカ出身。ニューヨークにてアイルランド系日系人の父と日本人の母の間に生まれ、11歳の時に日本に渡来。高校卒業まで日本で過ごしたあと、アメリカのテンプル大学に進学してBA（学士）を取得。さらにハーバード・ビジネス・スクールでMBA（経営学修士）を取得している。また在学中にパリ第1大学パンテオン・ソルボンヌへの留学も経験している。そして1995年にニューヨークに本社を置くコンサルティング会社、ブラッドストーン・マネジメント・イニシアティブ・リミテッドを設立。自身は社長に就任し、国際的な経営コンサルティングやプライベートエクイティ投資の業務に従事している。
熊本県出身。自称クォーター。熊本市内の高校を卒業後、テンプル大学ジャパンキャンパスに入学して程なく中退。ハーバード・ビジネス・スクールもパリ留学もオープンキャンパスの講義を数回取ったのみである。また当人が代表を務めるブラッドストーン・マネジメント・イニシアティブ・リミテッドもペーパーカンパニー説が疑われている。
ブラックだったりヘンな慣習があったりと、色々とめんどくさい日本の仕事習慣。
ふと思いついたので、何がめんどくさいか考えてみた。
先述した通り、日本では管理職は同じ組織の現場プレイヤーから引き上げていく。
当然ながら、MBAなどでマネジメントスキルを習得する機会もほぼない。
そして現場仕事は優秀でも管理業務は得意ではない、という場合が少なくない。
また昇進には拒否権がないかったり、逆に現場プレイヤーに戻ることもできない場合が多い。
これが災難を生むのである。そう、「自分の感覚で他人を管理しようとする」のである。
やる気も能力も体力も自分と同じと考えてしまうので、それを当たり前と思っていたり、ひどい時には部下に自分と同じパフォーマンスを強制するのである。
やる気・成長意欲といえば、それを押し付けがましく喧伝してくる管理職の存在がうっとうしい。
日本では、ある程度までは年齢や勤続年数に応じて自動で上がれるケースが多いが、
・それより先を目指したい
・早く出世したい
・昇進試験がある
なので、「やる気のある管理職」が生まれるが、これが問題なのだ。
当然だが、全員がやる気にみなぎっているわけではない。
やる気のない人はそれなりに多くおり、仮に当初はやる気があっても時間で低下することも大いにある。
やる気のない人を自己都合退職に誘導するなどして排除したとしても、環境などの変化でやる気のない人は一定数出る(要するに2:6:2の法則)。
ところが、日本の職場はこのような「やる気のない人」を認めないのである。
確かに、パワハラやセクハラ、機密漏洩、警察のお世話になるなど迷惑行為を繰り返す人は退場してもらった方が賢明だろう。
しかしながら、恐ろしいことに「みんながやる気を持っている」と錯覚しているのである。
日本型の管理職はただやる気がない人(指示されて与えられた仕事はする)もいないものどころか「あってはならないもの」として扱うのである。
あるいは、そのように見える人がいたとしても一時的にスランプに陥っているだけと思い違いをしている。
なので、やる気のない人に対しては「仕事のやりがいや楽しさを伝える」「責任感を出すよう指導する」ことしか考えていない。
何とかしてやる気を引き出そうと考えているようだが、ないものはない。
契約しているだけの時間は仕事をするから、その分の仕事だけ割り振って後は放置してくれた方がうれしいのだが、そうは思わないらしい。
このような人たちは、やる気のない人に対して必ずこう言う。
「でもこれはやったほうがいい」
と返す。なんなんだ。仕事の報酬は仕事というのもいただけない。
「面接では一生懸命やりますって言ったでしょ」…これもよく言われることだ。
だが、これは「言った」のではなく「言わされた」のだ。
となると、答えは「言わされましたが、あれは嘘です」となる。
ところで、やる気がないのを表現する場はどこにあるのだろうか。
年度初めの挨拶で「やる気がないし定時に帰りたいのであまり仕事は任せないでください」と公言すべきか。
やる気とほぼ同意義の言葉に「成長」というものがあり、その成果としての昇進があるそうな。
やる気がない人の存在が認められないのであれば、仕事を通じて成長したくない人や昇進したくない人の存在も認められなくなる。
言い換えると、金をもらうかわりに一定時間作業しているという労働の目的を理解しない人が多いのである。
もっというと、生活(と休んで遊ぶため)に必要な金が手に入ればそれ以上の労働は必要ないということが理解できないのである。
なぜか、労働にやりがいだの奉仕だのとよくわからないものを取りつけ、それを他にも強要するのである。
なので、早出や残業が推奨されるし、休憩時間も労働に励むなどの姿勢が好まれる。
逆にいえばon-offをはっきり分けて所定時間外は労働しないという姿勢は好まれない。
昇進についても同様だ。昇進することが唯一のアイデンティティとなっており、それ以外の価値観が認められない。
つまり、昇進はせず、仕事はそこそこにとどめて定時に帰り、家でのんびりするという価値観が認められにくいのである。
確かに欧米でもエリート層はバリバリ働き、ほとんど休みがないのは事実だ。
しかし、それは対価を十分に払った一部のメンバーに限られる話だ。そしてそれも始めのうちにどちらになるか決まっている。
日本の場合、全員がエリート層を目指す前提となっていることが問題なのである(人数が多くなるので、給与も低くなる)。
もちろん業績などによってどこかで昇進は止まるが、それは40-50代と遅い時期になる。
入社時か、せめて25-30歳でコース分けし、バリバリ働きたい人はどんどん昇進し、そうでない人はのんびりというわけにいかないのだろうか。
日本では「総合職」といった職種を限定しない枠組みで人を集める場合が多い。
このため、どこで勤務するか(そこまで通いやすいか、そこでの人間関係はどうか)は赴任直前までわからない。
業務も同様で、赴任して実際に割り振られるまで何をするかわからない。
業務内容は日によって変わることもあるし、突然降ってくるのが常態化していることも多い。
というか、各従業員に業務が割り振られていても、それは便宜的なものであるケースもしばしばある。
一応希望は聞くも「希望は通らないと思いますが自分の成長のためと思ってください」と。だったら聞くなよ。
一応労働契約書があり、業務内容も明記されてはいるものの、結構漠然としている。
また、「その他当社に関係する業務」などと記載し担当業務を無制限に広げることが横行している。
人を増やして業務を分散すればいいのに、なぜか限られた従業員に業務を集中させるのも不思議な点だ。
業務内容が全くわからない募集の段階ではなおさらで、「未来を作る仕事」「成長できる仕事」などとふざけたことを抜かす。
おそらく、業務外の飲み会など、「給料は出ないけど仕事のうち」という価値観もこれが原因と思われる。
年功序列もその結果の一つであり、新人や若年者に雑用やら難しいことやらを押し付けるのが流行っている。
やはりこれも「あなたの成長を期待してあえて難しい仕事を与えている」という建前がある。
管理職の項目にも書いたが、なぜか「与えられた仕事を時間だけする」という労働の本質が理解されにくいのも変なところだ。
「時間で仕事をする人」を見下し「成果で仕事をする人」が正しいと考えている。
雇用契約では時間で給与が出ている。成果で仕事するのは委任契約とかフリーランスの方だが。
なので、資格や専攻分野は法律で定められたものを除き参考程度にしかならず、やる気だのコミュニケーション能力だのと変なものばかり推すようになる。
転属もありいろいろな業務を浅く広く経験して管理職に上がるキャリアパスが一般的だ。本人の適性はほぼ考慮されない。
ちなみに、これに年齢と比較した経験値判定が加わってくるのが新卒偏重の原因となっているそうだ。
これは法律で資格保持者しか従事できないようになっている職種も同様だ。
資格に関係する業務のみ行っていればよいわけでなく、無資格者でも可能な業務をやらせるパターンが多い。
労働者の権利は権利である。行使する条件を満たしていれば行使して全く問題ない。
例えば有給休暇は、6カ月以上8割以上の出勤率で5日以上付与せねばならず、労働者は利用できるようになる。
もちろんそれ以前から付与したり定められている以上に付与した場合は労働者は自由に使える。
時季変更権はあるが、かなり条件は厳しい。
さて、労働者と経営者は利害が対立するのは当たり前だ。権利を行使されると人員調整をすることになるからだ。
だから経営者が嫌な顔をするのは理解できる。しかしながら、ここ日本ではなぜか同じ立場の労働者が足を引っ張ってくるのである。
有給休暇だけでなく病気休暇などあらゆる面でお互い足を引っ張っており、経営者に都合がよいようになっているのである。
色々な建前はあるが、要するに権利を使う人が妬ましいのだろう。「みんなで不幸になろうキャンペーン」とも呼ばれていたっけ。
下手すると「人間性」だのと持ち出して権利を使う人を批判するようになる。
これが行き過ぎると、「権利を使うのは仕事ができるようになってから」ととんでもない基準が出来上がってしまう。
この精神が、穴が開かないこと前提の無茶な計画を押し出すことになる。
誰でも病気にはなるし、機械は壊れる。なので計画に穴が開くことは避けられない。
しかし、日本ではなぜか全員が最大限稼働していることを前提とした計画が組まれてしまう。
当然この計画は簡単に破綻するのだが、破綻しないように監視しあったり、負担を強いるなどして無理やり押し切ろうとしている。
人を増やすか余裕を持った計画にすればいいのに。それで会社や社会が潰れるなら潰れてしまえばいいのに。
おそらく同じ原因だろうが、「社会は厳しくあらねばならない」という謎の価値観がある。
別に緩くても何も実害はないのに、勝手に厳しさを演出しては人を縛り付けて自己満足に浸る。
それだからか、労働環境の改善はリストラや格差社会の予兆と不安視しだす。
うるさいお客様、要するにクレーマーがいて会社側が折れてしまうことも原因といえる。
もちろん海外でもクレーマーや無茶な要求をするお客様はいる。しかし会社側が毅然と断り、ひどいようなら出禁にして対応している。
一方日本は長らく要求をのんできた経緯があるため、お客様が調子に乗るのである。結果、サービスの範疇にないことや無料サービスを強制されるのである。
労働者の権利を主張する最後の手段がストライキなのだが、それを迷惑行為と判断するのも日本人らしい。
というか、「権利を主張する人がしてくるサービスなんて嬉しくない」というお気持ちでしか考えられないのも不思議なところである。
あくまでサービスは対価にと交換で定められたことをするだけのはずで、そこに気持ちはないはずだが。
自分の適性がわからないうちからナビサイトが流布した与太話につられて手探りで自分史やら意図不明の面接やらがある就職活動を始める。
既卒者になったら一気に不利になる(だから意図的に留年することもある)のはよく知られた話だ。
他の分野が合いそうだからと別の大学に入りなおすのも認められない。
とにかく懲役40年(それ以上か)を過ごすことは日本人のステイタスらしい。
今はそうでもないが、昔は成人男性が平日昼間に外を出歩いていることがおかしいこととされていたらしい。
その証拠に団地ふもとの公園でビールをすすっていたら通報されたらしく職務質問にあった話があるとか。
おそらくみなさんが感じていることと大差ないと思うが、いつになったら改善するんだろうね。
先日、残価クレジットやカーリースについての動画にてこのようなコメントを多く見かけました。
経済学士、MBA、FP1、CFP持ちのバンカーとして意見するならこれは微妙ですね。
現金に余裕がある方、購入した自家用車すら経費として落とせる農家の方などには当てはまるでしょう。
しかし、普通のサラリーマンの場合、例え100万円台であったとしても一気に現金を支出するという行為は健全なキャッシュフローとは言えません。
特定の好きな車を購入するために通常の貯蓄とは別に何年も貯金し続けたなら話は別ですが…
最も良い選択は頭金を貯めた上で残部は金利の低い金融機関のローンを利用し、月々の生活に支障のない範囲で支払うことです。
こうすることで大きな現金の支出を抑えた上、生活にも大きな負担なく車を購入することができます。
車だけではなく、家や進学なども、現金では手に入らないものを手に入れられます。
なんでもかんでも貯めた現金という考えは大局的な観点からも望ましいものではありません。
貨幣は物々交換では実現できないような規模の取引や経済発展を可能にし、我々の生活を豊かにしました。
同様に健全なローンや負債はどこかで金融商品となり、国家経済の血液量を増大させ、さらなる経済発展と豊かな生活を実現させてくれます。
今のところ某大学出身でまともな同僚やパートナー（弁護士含む)を見たことないのでしばらく継続される
・ DaiGo氏 (慶應義塾大学理工学部卒・慶應大学で特別講義)
→ホームレスや生活保護者よりも猫が大事
・ 古市憲寿 氏 (院は東大だが 慶應義塾大学環境情報学部卒、慶應義塾大学SFC研究所上席所員)
→ 日本学術振興会「育志賞」受賞する肩書きは社会学者
→ 民主党の時から自民の現在に至るまで内閣府の様々なメンバー、厚生労働省「雇用・女性支援プロジェクトチーム」メンバー
→ 高齢者に「十年早く死んでくれ」と言うわけじゃなくて、「最後 の一ヶ月間の延命治療はやめませんか?」と提案すればいい。
→ [小山田圭吾氏の障害者虐待について]
DaiGo氏「謝ればいいってもんじゃないと思うなら裁判でもすればいいだけの話よな」
古市憲寿氏「本当そうだよね。まあ民事の場合、裁判を起こすには頭とお金がいるから。。。」
→ [ホームレスと生活保護者に差別発言をしたDaiGo氏について]
「生活保護のあり方や理解が深まった」「(DaiGo氏は)メンタル弱いんですよ。いつも落ち込んでいて」
・ 新浪剛史氏 (MBAはハーバードでとってるが慶應義塾大学経済学部卒)
→サントリー社長で経済財政諮問会議の民間議員
関連増田：サントリーってやばい会社だな。45歳希望退職を募るではなく『45歳定年制』かぁ
https://anond.hatelabo.jp/20210910162301#
・伊藤穰一氏 (慶應義塾大学大学院政策博士、慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科 元非常勤講師)
→コーネリアス小山田氏の親戚でベンチャーキャピタリスト、 ジェフリー・エプスタインの件でMITや様々な役職をクビになったが、
なぜかデジタル庁の事務方トップ「デジタル監」に起用される予定だった、
そして最終的にはデジタル社会構想会議の有職者メンバーに落ち着く
・ 竹中平蔵氏 (慶應義塾大学名誉教授)
→パソナ会長で内閣日本経済再生本部産業競争力会議の民間議員で内閣府国家戦略特別区域諮問会議の有識者議員
・ 夏野剛 氏(慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特別招聘教授)
→ 株式会社KADOKAWA社長で(内閣府)規制改革推進会議議長でデジタル庁有識者メンバーでオリンピックでは組織委員会参与を勤めた
・ミスター慶應(わいせつ関連での逮捕6回、起訴なし)
・ 慶應義塾大学広告学研究会レイプ事件(起訴なし)
・慶應義塾大学医学部レイプ事件(起訴なし、退学後、琉大に入り直し医師免許を取得)
・明大駅付近で痴漢を行い線路に逃走、電車を止める
「実業団とか社会人チームなんて廃止して、その分で浮いたお金で給与上げてほしい」と常々思う。
広告的な要素とかあるんだろうけど、それなら別に野球とかサッカーのプロスポーツにスポンサーとかでつくくらいにして、わざわざ当社で社員として抱え込むのはいい加減にしてほしい。
正直言って、広告要素であるなら、彼らがスポーツできている間は契約社員として給与を支払って、引退とかするなら、そのスポーツだけに従事させ、会社の業務へのタッチはしないでほしい。
これが確信に変わったのはいくつか理由があるけれど、大きな理由は2つある。
1つは先日、以前に部下だった後輩が退職した。
後輩は海外MBAも取得もしていて、英語堪能で経理とかの資格もいくつか持っているやつだったが、不幸にも会社が保有する社会人チーム上がりの奴が先輩（スポ先）と業務ペアになったことで、後輩の人生は大きく変わった。
スポ先はいわゆるそのスポーツ一筋で、私立高校をスポーツ推薦で行き、大学もスポーツ人材ばかり集めているようなF欄大学で、スポーツ一筋で我が社の実業団に入り、30前に引退して、本社勤務をしている。
そんなスポ先と後輩の、いわゆる知的労働的な部分での能力・実力なんて、圧倒的に違うのは明白で、特に一時代前ならともかく、最近は大手企業だと文系職でも経理財務の知識・英語・法務、ITスキルなども出世に必要なケースが多く、日々勉強に追われる奴らは多くて、頭空っぽコミュ力だけで勝てます！なんて業務は商社でさえ減ってきている。
だから、後輩は大変だった。頻繁な海外出張にそのスポ先と行くのだが、スポ先は英語もできないし、すべて後輩が通訳で、後輩がしている業務の専門性なんてないから会話もできない、はっきり行って、邪魔な置物。だからといって、一切メモも取らないし、体育会系だから先輩が偉いと思い、すべて出張ロジを後輩にぶん投げ。そもそも、受験なんてしたこもないから、学ぶ意欲もないし、そもそも論理的思考訓練が勉強を通じてできていないから、日本人の事業パートナーとかからも商談の場で「ポカン」とされる始末。
後輩はスポ先のせいで残業時間が大幅に増え、「クッソドウデモイイザツム」さえ押し付けられて、病んでしまった。2年も持っただけ、立派だとは思う。
で結局、後輩は先日退職した。外資系に引き抜かれたというのは後で聞いた話。
他部署にいたスポ先と同じような境遇の人と仕事をしたことがあるが、あまりにも仕事が杜撰で、一緒に仕事して3年目にいい加減にしてほしいと思い、自分の上司と相談し、担当を変えさせてもらったことがある。
まず、「議事録の誤字脱字・変な日本語が多すぎる」 「他の人が見やすいような資料の作成ができない」 「何をどうしたらよいかみたいな思考ができない」「そもそも何年経ても成長しない」「下の人に尊大」などだった。
後輩のケースと違って、自分の場合は、同じ部署じゃなかったから良かったが、後輩・先輩とかで仕事のサポートをするならば、大変だったと思う。
一部の人だけじゃないの？と思う人もいるかも知れないが、そんなことはないと思う。
それでいいならば、大手企業は学歴差別フィルターなんてかけないわ。知的レベルに差があるからこそ、ハズレ人材の採用を減らすべく、学歴フィルターかけてんだよ。
受験や資格試験だけでなく、語学にしても大学の研究にしても、「いわゆる勉強」というのは、それなりに精神力がいるし、継続的な努力が必要なんだよ。しかもスポーツと違って、受験や資格試験を除けば、明確に結果が出る場合は少ないからなおのこと、精神的に辛いこともある。
そういうのを踏まえると、幼少期から受験として突破して、大学でも努力して、それで大企業に入社している連中が総じてハズレ率が低いのは当たり前なんだよ。みんな意図せずにPDCA回して、成功する確率を上げてんだよ。
スポーツと言う世界は結果がすべての残酷な世界ではあるけど、それでいて、結果を出せばいいんだから楽な世界でもある。だからそんなスポーツ世界から来た人材が、結果もない知的労働の世界でいきなり無条件で溶け込めるわけない。
・受験とかも突破しつつ、スポーツもやって旧帝大やマーチ、早慶上智などに一般受験で入って、スポーツでも伸びた文武両道のやつら。
・工業高校とかから社会人スポーツが強い会社に入り、工業高校とかでの専門性活かして、現場仕事しながら、スポーツしているやつら。
前者は地頭がそもそもいいし、要領もいい。大学で同じような境遇・レベルの人と会話しているから一般的な会話レベルも高く、学習するノウハや利点も理解している人が多い。
こういった人材はスポーツ枠で会社に入社していても、ある程度最初から将来ルートが決まっているケースもあると聞く。ただ、こんな人材は多くはない。そもそもこういう人は自分の外部環境を理解しているから、将来的なリスクを踏まえて、社会人でもスポーツをやる価値がないと判断すれば、速攻で進路変更するだけの視野の広さがある人が多いからだ。
後者は完全に現場の人。例えば、電気とか建設とかそういう現場仕事は今も昔ながらの徒弟関係的なとこがあり、経験的が物を言う業界だったりする。だから、スポーツと同じ要領で反復的にうまくなるし、専門性も身体で覚えていく人が多い。そのため、スポーツがだめでも、現場職はスポ根風土が多いこともあり、スポーツ一筋に人には慣れた環境であるのも幸いし、自然とそのまま、その道のプロになるケースが多いし、場数を踏んで、その技術のプロになる人は結構いる。
これは例外で、大半はスポーツしかしてないし、現場仕事もできない奴が結構な割合でいるのが現実。特に、大学全入時代とかいって、Fラン大学に進学するやつが増えてからその傾向が顕著になった。
そのため、F欄といえど、大卒だからって理由もあるのか、大企業の社会人チーム・実業団の人って、必ずしも現場配属の奴らばかりではなく、結構な割合で、本社もしくはそれに近いところで引退後も働いている人が多い。
役員とか上層部は昭和の感覚で社会人スポーツ好きな人も多いからか、そういう社会人チームで引退した人を何故か優秀だと思って、本社配属にするんだよ。スポーツがうまいこととビジネスが強いことは全くの土俵違いで、それは大きな勘違いだよ。
仮にそいつが万能的に優秀なら、そいつはスポーツでも何かしら優秀な成績を収めるか、それを生かした仕事につけるだけのノウハウくらいは身につけてんだよ。そうじゃないから、社会人チーム引退後も、自主退職とか起業せずに、留まってんだよ、理解してくれ。そういうことせずに、大企業に留まったほうが年収高いと理解してるから、窓際族のおっさんどもと発想が一緒なんだよ。
上層部のおっさんどもよ、新卒の採用時で事務系総合職は旧帝大と早慶上智でフィルターかけてるけど、なんでスポーツチーム引退したF欄人材にはフィルターかけないんだよ。お前ら、新卒の採用時にそのF欄から採用したことあるのか？？
そんな人材を留まらせて、他の優秀な新卒若手の心労増やすなよ！
だから、結論として、社会人チームや実業団なんて廃止して、その分スポンサーとしてプロスポーツに広告出すとか社員の給与上げるほうがはるかに有益。
そうじゃないなら、せめて実業団選手として契約しているうちは契約社員として勤務させ、それで結果を出せるくらいのリスクを取らさせないとだめだ、それで好成績でも残せば、プロとして改めて契約でもしたらいい。
それか、現場職種に従事させて、専門性を経験則として叩き込むほうが遥かに有益。
30前後で引退したやつに、英語勉強させたり、経理勉強させたりするコストを考えるなら、新卒でそういう素養があるやつを教育するほうが遥かに有益なんだからさ。
その後、親は教育費を回収しようと月７万円の支払いと４００万円の支払いを求められた。
ようやく働きながら返していたが、すぐ首になり、仕事を転々としていた。
つい最近警備会社も、月収はそこまで高くはなく、月１６万円で、親との確執によって作らざる負えなかった借金により解雇された。
一生懸命努力したにもかからわず、ついた仕事は最低賃金の警備員
一般的な結婚の足切りラインの４００万円も超えることすらできない
同じ教育虐待を受けたであろう同志の女性は見事教育虐待に耐え、大学に受かり、MBAも取り、年収６００万円。
この同志は経験人数３人で、セックスがしたこともあり、婚活では年収４００万円を最低条件にし、同志である敗残者の男には目もくれない。
高収入の会社に入り、この手の賢い女性と結婚し、セックスし、次世代を生み出すためだろ？
教育虐待を受けて、最低賃金で、結婚できないとなれば、教育虐待を受ける価値もねえよ
■補足
大学を中退し、仕事を転々としている場合、発達障害を持っている可能性があり…
薬はいくつかあるけど、薬を飲んだところでアルコール依存やパチンコ依存になる確率が減るだけで、
しかも、薬は自立支援を併用しても、大体の場合２０００円はかかる。
低所得で２０００円は重たく、ここから所得をあげることはまず無理。
半導体ならワンちゃんあるけど、ここら辺の知識を得るには大学の入学しないといけない。
でも、教育虐待を受けてもなお、大学に受からない発達障害持ちの人間が半導体に進むことなどできるわけねえよ。
だから、発達障害疑惑のある人が本人の努力で逆転するのは無理なんや。
ここで逆転する方法なんてまずないしな。
今の日本の少子高齢化って結局は、「出産適齢期の世代に経済力がなく（適切な所得再分配がなされていないため）、かつ育児に関する行政サポートがそれほど充実していない（租税負担率が高い割には）ので、出産適齢期世代が出産に踏み切れない、という所得再分配政策薄めの先進国・中進国あるあるになっている。
このどちらかがうまくいけば、出生率は上がっている。特に日本では「子供を産むべき/育てるべき」という同調圧力が極めて強いので比較的上げやすい。
同調圧力の弱い欧州諸国、行政サポートは悪くないのに育児、というか教育コストが跳ね上がっている韓国台湾、中国沿岸部大都市では少子化は深刻化しているが、
日本では
☆出産適齢期の世代に経済力がない：野党自民党の猛反対で半減された民主党の「子ども手当」だが、日本の出生率はかなり底上げされた。
☆育児に関する行政サポートが比較的充実している：国レベルではないが、兵庫県明石市など子育て施策を最優先した自治体は出生率が上がっている。
など、この２つのどちらかをちゃんとやれば出生率はちゃんと上がっている。
今の少子高齢化は、太平洋戦争敗戦のようなプチハプニングとはレベルの違う国家の危機なのだから、戦後の農地改革程度のプチ改革ではなく、抜本的な改革が必要なのである。
出産適齢期の世代：既に子供を産めた世代への支援は若干手厚くなりつつある（国会議員が、年間５００万円ぐらいは報酬をもらってもいいんじゃないかという程度）が、子育て世代予備軍である20代、30代前半世代への所得再分配が足りない。
一番いいのは、「子どもも同額のベーシックインカム」だと個人的には考える。官僚・受注企業の中抜きとは無関係な給付施策だけには狂おしいまでに財源を求める向きもあるが、大企業向け法人税、金融資産税の実効税率がタックスヘイブン並みの日本で「財源」を気にする必要はそれほどない。徴税の捕捉性を上げればいいだけ。
これで一人12万円のBIを支給するとしよう。全国民でおよそ144兆円。特会含めた国家予算の1/2程度。14兆円の使途不明金を出した東日本大震災対策国債より安い。
東大卒（海外MBA卒）DINKsより中卒無職子供10人の家庭の方がリッチな生活をできる、となれば、嫌でも子供が増えるのではないか。
今の日本の少子高齢化って結局は、「出産適齢期の世代に経済力がなく（適切な所得再分配がなされていないため）、かつ育児に関する行政サポートがそれほど充実していない（租税負担率が高い割には）ので、出産適齢期世代が出産に踏み切れない、という所得再分配政策薄めの先進国・中進国あるあるになっている。
このどちらかがうまくいけば、出生率は上がっている。特に日本では「子供を産むべき/育てるべき」という同調圧力が極めて強いので比較的上げやすい。
同調圧力の弱い欧州諸国、行政サポートは悪くないのに育児、というか教育コストが跳ね上がっている韓国台湾、中国沿岸部大都市では少子化は深刻化しているが、
日本では
☆出産適齢期の世代に経済力がない：野党自民党の猛反対で半減された民主党の「子ども手当」だが、日本の出生率はかなり底上げされた。
☆育児に関する行政サポートが比較的充実している：国レベルではないが、兵庫県明石市など子育て施策を最優先した自治体は出生率が上がっている。
など、この２つのどちらかをちゃんとやれば出生率はちゃんと上がっている。
今の少子高齢化は、太平洋戦争敗戦のようなプチハプニングとはレベルの違う国家の危機なのだから、戦後の農地改革程度のプチ改革ではなく、抜本的な改革が必要なのである。
出産適齢期の世代：既に子供を産めた世代への支援は若干手厚くなりつつある（国会議員が、年間５００万円ぐらいは報酬をもらってもいいんじゃないかという程度）が、子育て世代予備軍である20代、30代前半世代への所得再分配が足りない。
一番いいのは、「子どもも同額のベーシックインカム」だと個人的には考える。官僚・受注企業の中抜きとは無関係な給付施策だけには狂おしいまでに財源を求める向きもあるが、大企業向け法人税、金融資産税の実効税率がタックスヘイブン並みの日本で「財源」を気にする必要はそれほどない。徴税の捕捉性を上げればいいだけ。
これで一人12万円のBIを支給するとしよう。全国民でおよそ144兆円。特会含めた国家予算の1/2程度。14兆円の使途不明金を出した東日本大震災対策国債より安い。
東大卒（海外MBA卒）DINKsより中卒無職子供10人の家庭の方がリッチな生活をできる、となれば、嫌でも子供が増えるのではないか。
ワイは、AI・Python標準搭載時代に "Vlookup " とか言ってるのが人類だぞ派ですが
それでも、こう思ってる
すべての人の知識の底上げも行われるといいですね。教育、大事ですね
出資者もわからない(理解出来ていない)ことにお金出せないですからね
世論を集めようにもわからない(理解出来ていない)ことに賛同は出来ないですからね
古典物理学は人権が発明される前からあったが、ざっくりとでも皆が理解できるようになったのは、人権が発明されて100年以上経ってから
金出す者の理解を超えているモノ・金出す者の立場や信条を脅かすモノの進歩は、多くの場合において速くはない
未だに放送大学ではMBAもCSも取れないし、Best Online Engineering で検索して日本の国公立は出てこないし、
特定のキャラしかいない組織は非常に脆いし、柔軟性がない、それじゃダメなので、
三行以上自発的に読める人は、みんな第四次産業革命に適応できるようにしないとダメ
技術者ばかり集めてもしゃーないけどな。適切に広告とマーケティング打てなきゃそら家電みたいに死ぬ
結局のところ、オタクと無駄に能力値だけ無駄に高いキョロ充以外のキャラも、みんなお勉強しないとダメだってことです
知のオープン化進めましょ
富士通には約250人のLinuxカーネル開発者がいる(2009年)
https://xtech.nikkei.com/it/article/Interview/20090107/322420/
NECが開発貢献するオープンソース｜OSS貢献活動｜Linuxカーネルに対するNECの取り組み
https://jpn.nec.com/oss/community/contribution/contributing-to-development-of-linux-kernel.html
↓ 少し反省したあとも
受験産業無くすだけでもだいぶ変わると思うが、米国ですら出来ていないことをしようとしても無意味なので、
高度な専門化という第四次産業革命の波に逆行することは不可能なので、
オタク、無駄に能力値だけ高いキョロ充(他人にどう見られるかしか興味がなく不誠実)だけじゃなく、
それ以外のキャラの人も高度な知識・スキルを身につける必要がある以外に結論でないと思うんですよね
当然、その人のキャラに合わせてだから、ある人は30代かも知れないし、ある人は50代かも知れないし、60代かも知れない
国がやるべきことってのは、受験産業や謎の学校に金をばら撒くことではなく、
さまざまキャラの人が、それぞれのタイミングで高度な知識・スキルを得る手助けをすること、
知のオープン化を進め、知を社会の公共財として確立していくことですよね
なんか未だに放送大学ではMBAもCSも取れないし、Best Online Engineering で検索して日本の国公立は出てこないし、
これがどうにも前に進まない原因だと思います
とりあえず、どこぞの広告屋に何か依頼をするなら、この辺の施策について広告打ったらどうでしょうか？
あと、自認で性別変えるの認めます(ｷﾘｯ とかやってる暇あったら、とりあえず年齢欄を法律で廃止しときましょう
再学習するの、30代かも知れないし、50代かも知れないし、60代かも知れないんで
結論、小規模な組織ならともかく、中規模以上だと、飲食業・小売しか多様性のあるメンバーシップ企業の実現不可能じゃないですかね？
すべては高度な専門化が原因
特定のキャラしかいない組織は非常に脆いし、柔軟性がないが、ゆうて専門特化してくると所属キャラは偏る
技術者ばかりの会社で広告やマーケティングがうまくいくわけないですし、実際、家電は死にましたよね？
現在のSONYに対してカメラ以外でプラスの感情持ってる人はたぶんいないですよね？
(ちなみにPS5は買ってるし遊んでるよ。ゲーミングPC持ってるけどね)
それなら、日本のお家芸『支配階級の俺私様』を見せてくれる方々のありがたい発言のように、
バンバン首にする・自営業者で回すなら解決なのかと言えば、まぁこれも寝言は寝て言えなんですよね
そもそもフロンティアスピリッツ溢れるアメリカ様ですら、サラリーマンが圧倒的多数派で自営業者は2割にすら届かない現実を見つめてもろて
もちろん、自営業者の減少も高度な専門化と無関係じゃないし、ChatGPTちゃんが、『どら焼き屋、スペアリブ屋、タコス屋で成功するのに必要なのは、
料理に対する情熱や美味しいレシピではなく、MBA』と答える事とも無関係では無い
あと、ジョブホッパー多そうな米国のエンジニアも、中央値は5年くらいだけど、平均の勤続年数となると8～10年なンすよ(20年近く勤めてる人が平均上げてる)
それでも終身雇用じゃないなら助かる！といつものありがたい上級国民節をかますなら、
米国式の短期在籍を前提とした高度専門家の管理マネジメントと組織設計をしようね？だよな。博士でも6年くらいしか在籍しないみたいだからな
あと、自営業者に始業時間と就業時間は指示できないし、業務指示もできないのもよくよく理解してもろて
どこまでいっても、ただただ、上級国民の俺私様による下々の者は俺私様のために働けっていう、あれ？時代劇時空かな？発言でしかないのよな
結局のところ、高度な専門化という第四次産業革命の波に逆行することは不可能なので、
オタク、無駄に能力値だけ高いキョロ充(他人にどう見られるかしか興味がなく不誠実)だけじゃなく、
それ以外のキャラの人も高度な知識・スキルを身につける必要がある以外に結論でないと思うんですよね
当然、その人のキャラに合わせてだから、ある人は30代かも知れないし、ある人は50代かも知れないし、60代かも知れない
国がやるべきことってのは、受験産業や謎の学校に金をばら撒くことではなく、
さまざまキャラの人が、それぞれのタイミングで高度な知識・スキルを得る手助けをすること、
知のオープン化を進め、知を社会の公共財として確立していくことですよね
なんか未だに放送大学ではMBAもCSも取れないし、Best Online Engineering で検索して日本の国公立は出てこないし、
これがどうにも前に進まない原因だと思います
とりあえず、どこぞの広告屋に何か依頼をするなら、この辺の施策について広告打ったらどうでしょうか？
あと、自認で性別変えるの認めます(ｷﾘｯ とかやってる暇あったら、とりあえず年齢欄を法律で廃止しときましょう
再学習するの、30代かも知れないし、50代かも知れないし、60代かも知れないんで
「俺はコンサルだが勉強してる」って人もいるだろうけど、そういう人はアピールとかいいから大多数の勉強してない「コンサル」を見てどう思うかでも教えてくれ。
最近、コンサル部門がいい大学から新卒で人取ってきたり、中途で人をバンバンとってる。
でもMBAも持ってないようなのばっか。ていうか、社員も多分ほとんとMBA持ってない。
当然セキュリティ関連の学位があるわけでもなく、資格も持ってないやつばっかり。
たまに社内チャットに本を紹介しているのを見るけど、なんか新書とか、怪しげな著者がまとめた「○○が9割！」「○○式交渉術」みたいな本読んでるのを「勉強」」と称してるようだ。
論文を読んでるコンサルなんて見たことがない。顧客向けの資料に変な記述があったから「それの元になったジャーナルとかレポートとかって確認されましたか？」って聞いたらは？？？みたいな反応されてこっちが面食らった。
一方で技術部門は案件がないと人を増やしてくれないし、そもそも少ない人で仕事を回すのが是とされる。
技術屋は新技術追ってないとすぐロートルになるって危機感があるから、ポーズだけでも勉強しないとダメだという空気が醸成されている。
資格も取らされるからその勉強もする。ベンダーから求められることも多いし、顧客からも有資格の技術者がプロジェクトにいることが条件にされることがあるから。
勉強会も定期的に開催してるし、社外イベントに参加して自己啓発にいそしむ技術屋までいる。
技術部門から見る限り、コンサルがなにがしかの「勉強」をしているようには見えないし、一緒に仕事をしてもそう見えてしまう。
勉強しているという人も、自称なんとか学者の書いたアンチョコ本を読んで、勉強した気持ちになってるだけにしか見えない。
ガラケーも同じ構図で、海外展開しなかった。iPhone 4もMBAも数年前の日本製より画素ピッチが荒く厚さも劣っていたが、アップルが「うちの方が薄い」と堂々と嘘を付いても検証不能で問題にならなかった。
iPhone 4のRetinaは国産ガラケーと同じppi値だったし、確かMacBook Air初代は最厚部の公称寸法からゴム足を抜いていて、シャープMURAMASAはゴム足を入れてもMBAの最厚部より薄かった。どちらも 日 本 で は 正規に量産されて出荷されて販売されていた。でも英語のプレスリリースやカタログやレビュー記事は一切無かったから、それらの製品は実在した証拠が一切無い架空のものとされ、「試作品で終わったのだろう、出荷されていないもので世界初を主張するのは卑怯だ」と切り捨てられた。
00年代の日本はそんな調子で余りにも舐めプが過ぎた。今でもそうだが、少しは改善している。とにかく売れる物を作らない、作った物を売らない、海外にも出さないし国内でも出し渋るというのが日本の退潮の大きな理由になっている。
批判精神があることについては『それはそう』で異論はないんだけど、
お上が言うことだから・・・(SHIKATA GA NAI)がない代わりに、
新貴族主義がまかり通る下記の世界どっちがいい？みたいな地獄の二択はしたくないなぁ・・・
『フルタイムで働いてるのに老後の不安がある状況っていかんよなぁ』って言うと、
ChatGPTちゃんは、平然とスーパーや飲食店や介護や運送業や一次産業にMBAをはじめとした専門教育を受けろと言うし、
『どんな傲慢な人でも、どら焼き屋、スペアリブ屋、タコス屋をするのに、料理に対する情熱や美味しいレシピよりも、MBAが大切とは答えません。
と伝えると、
職業やビジネスの成功において、経営やマーケティングの専門知識は重要な要素となることは確かですが、それがすべてではありません。料理の情熱や技術、お客様に対するサービス精神なども同様に重要です。 個々の人には異なる夢や目標があり、異なる道を選ぶことができます。どら焼き屋、スペアリブ屋、タコス屋を営むことがその人にとって意義のある選択であり、社会的に貢献することも十分にありえます。・・・って答える
『ChatGPTが考える、スーパーの店員の100倍以上の年収を受け取るべき能力や責任とは何ですか？』と尋ねると、
高給取りの人々が受け取る報酬の差は、さまざまな要素によって影響を受けます。以下に挙げるいくつかの要素は、高給取りとされる人々の能力や責任、および市場価値に関係している可能性があります。 ・専門知識やスキルの獲得: 高給取りの人々は、高度な専門知識やスキルを持っていることが多いです。例えば、医師や弁護士は長期間の教育やトレーニングを受け、高度な専門知識を持っています。 ・責任の大きさ: 高給取りのポジションには、通常、高い責任が伴います。経営者や高位の役員などは、企業や組織の意思決定や戦略の責任を持ち、重要な意思決定を行います。 ・結果に対する影響力: 高給取りの人々は、自身の仕事や意思決定が組織や社会全体に与える影響が大きいことがあります。例えば、成功した起業家は新しいビジネスを生み出し、雇用を創出することで経済に貢献します。 ・市場価値: 報酬は市場における需要と供給のバランスによって決まります。需要の高い職種や業界では、人材の供給が限られているため、報酬水準が高くなることがあります。・・・って答える
『一般的にアメリカにおいてアメリカ大統領領よりも責任が重大な職はないがスーパーの店員の数千倍の報酬はもらってない。アメリカ大統領の年収は年間40万ドル。
数百倍から数千倍の報酬が正当化されるべき責任など存在しないと思うけど？』って伝えると、
報酬の上限をどこに引くべきかは、社会的な議論や倫理的な観点によって異なる結論が導かれる可能性があります。報酬の適正さや公正さについては、さまざまな要素が考慮されるべきです。・・・って答える
『アメリカンドリームが生きているとしているのは、民主党寄りのメディアや経済誌が多いようです。
既に社員の数百倍から数千倍の大企業のCEOの報酬を2.5倍にするとか言ってるシンクタンクの人はコメント欄でめちゃくちゃ叩かれていました。
私も何言ってんだこいつ？と思いました。』って伝えると、
ご指摘のように、アメリカンドリームや経済の不平等に関する議論は様々な視点や意見が存在します。メディアやシンクタンクの立場や政治的な傾向によっても、報道や記事の内容が異なることはあります。 経済誌や民主党寄りのメディアは、一般的に経済的な不平等や格差是正に関心を持ち、アメリカンドリームを実現するための政策や社会の変革を提唱することがあります。まぁこれはもっともらしいAIの嘘の範疇だとしても、とにかく何を聞いても教育と努力で解決出来るってChatGPTは答えるんだ
なんや知らんけどグリーンカードやるわとかそう言う話ならくれるものはありがたく貰うけどね
結論🐜きなんだよな
フツーに考えてちょうだいよ🥺
| 表章項目 | 0_総数 | 11_（卒業者）小学校 | 12_（卒業者）中学校 | ⭐️13_（卒業者）高校・旧中⭐️ | 14_（卒業者）短大・高専 | 15_（卒業者）大学 | 16_（卒業者）大学院 |
| 就業者数 | 57,673,630 | 40,540 | 3,890,760 | ⭐️ 22,752,520⭐️ | 10,185,420 | 15,384,510 | 1,820,950 |
⭐️高校・旧中卒業者（13_高校・旧中）: 約 39.448%⭐️
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000032266827
正社員の最終学歴をみると、⭐️「高校・旧中学」の労働者割合が42.2％と最も多く、⭐️
次いで「大学・大学院」が31.8％、「高専・短大」が13.4％、「専修学校（専門課程）」が7.6％、「中学・旧小学」が2.4％となっている。
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/keitai/03/kekka5.html
※高卒は正規労働者だけでなく、主婦パートや自営業者も高卒が多い
大企業ほど、現業・ IT・営業などの中途採用で、学歴不問(規定があってもせいぜい高卒)で直雇用で入れる部門がある
IBM のエグゼクティブ チェアである Ginni Rometty は、2016 年に「ニュー カラーの仕事」という用語を作り出しました
IBM はまた、多くの職位から教育要件を取り除くことで、新しいカラー ジョブの波を推進しました。ロメッティとチームが最初に学位よりもスキルを優先したとき、IBM の職務の 95% で 4 年制の学位が必要でした。会社の手紙によると、2021 年の時点で、必要とするのは半数未満です。
米国国勢調査局によると、25 歳以上の人の 40% 未満が学士号を持っていません。これは、就労資格のある人の過半数 (62%) が、1 つの学位要件だけでジョブプールから除外されることを意味します。
「企業は、大学の学位を必要としない役割、仕事、規律、および責任があることをようやく理解しています」と Herrera 氏は言います。「彼らは、才能ある人を惹きつけたり採用したりすることに関して、自分たちの思い通りになっていないことに気付きました。」
「彼らは、履歴書に学位しかないエントリーレベルの個人を採用するのではなく、実績のある仕事、ボランティア、およびスキルの経験を持つ候補者をターゲットにしています。」
2016年にニューカラーの雇用モデルを採用して以来、Rometty氏はフォーチュンに、IBMが学士号を取得していない従業員は、学士号を取得している従業員や高度な博士号を取得している従業員と同じくらい成功していると語った. スキルを持った学位を持たない人材を採用しても、企業のビジネスに悪影響を与えることはありません。雇用にかかる時間を節約し、多様な労働力を育成するための資産となる可能性があります。
New Collar Jobs: Why Companies Are Prioritizing Skills Over School
日本のオーバークオリフィケーションの割合は31％、OECD加盟国の中でオーバークオリフィケーションの割合がもっとも高い国
現代社会において多くの仕事が無意味であり、社会にとって価値を生み出していないという人類学者であるデヴィッド・グレーバー氏の主張も有
ブルシット・ジョブの特徴と分類
グレーバー氏は、以下の特徴を持つ仕事が「ブルシット・ジョブ」であるとしています。
- 社会的有用性が低い: 仕事の目的が不明確であったり、社会への貢献が極めて限定的であったりする。
- 無意味だと感じる: 従業員自身がその仕事の必要性に疑問を感じている。
- 他の人のため: 主に他のポジションの正当化のために存在する。
○ 具体的な例
現代って産業の高度化がかなり進んでるから正直、高卒程度の知識じゃ全く足りないんだよね(anond:20240501105551)
https://anond.hatelabo.jp/20240415093918#
https://www.stratascratch.com/blog/data-engineer-vs-data-scientist-similarities-and-differences/
ケーブルテレビSTBでは見られない場合があるようなのでBSパススルーとか
地域によってはSTBで見られるようになったかもしれないので最新情報要確認
・02 […とも呼ばれる]あんず
・03 ドナルドダック
・05 8月1日
・10 [近似値]329
・13 [すべて]ジョージ・ワシントン ジェファーソン リンカーン セオドア・ルーズベルト
・17 70(歳
・18 ME:I ミーアイ
・21 [国]チリ
・23 南
・25 『僕が)ラオウ(になる日まで』
・29 [3択]十(万キロメートル
・31 糸(へん
・33e 鈍(角 どん(かく
人が怖い／信用ならない、社会が怖い／信用ならない、働くのが怖い、そんな気持ちについて専門家に相談しよう
気合い入れて頑張ればイケる！とかそーゆーやつじゃないので、必要ならちゃんと専門家に助けを求めよう
| 表章項目 | 0_総数 | 11_（卒業者）小学校 | 12_（卒業者）中学校 | ⭐️13_（卒業者）高校・旧中⭐️ | 14_（卒業者）短大・高専 | 15_（卒業者）大学 | 16_（卒業者）大学院 |
| 就業者数 | 57,673,630 | 40,540 | 3,890,760 | ⭐️ 22,752,520⭐️ | 10,185,420 | 15,384,510 | 1,820,950 |
⭐️高校・旧中卒業者（13_高校・旧中）: 約 39.448%⭐️
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000032266827
正社員の最終学歴をみると、⭐️「高校・旧中学」の労働者割合が42.2％と最も多く、⭐️
次いで「大学・大学院」が31.8％、「高専・短大」が13.4％、「専修学校（専門課程）」が7.6％、「中学・旧小学」が2.4％となっている。
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/keitai/03/kekka5.html
※高卒は正規労働者だけでなく、主婦パートや自営業者も高卒が多い
大企業ほど、現業・ IT・営業などの中途採用で、学歴不問(規定があってもせいぜい高卒)で直雇用で入れる部門がある
IBM のエグゼクティブ チェアである Ginni Rometty は、2016 年に「ニュー カラーの仕事」という用語を作り出しました
IBM はまた、多くの職位から教育要件を取り除くことで、新しいカラー ジョブの波を推進しました。ロメッティとチームが最初に学位よりもスキルを優先したとき、IBM の職務の 95% で 4 年制の学位が必要でした。会社の手紙によると、2021 年の時点で、必要とするのは半数未満です。
米国国勢調査局によると、25 歳以上の人の 40% 未満が学士号を持っていません。これは、就労資格のある人の過半数 (62%) が、1 つの学位要件だけでジョブプールから除外されることを意味します。
「企業は、大学の学位を必要としない役割、仕事、規律、および責任があることをようやく理解しています」と Herrera 氏は言います。「彼らは、才能ある人を惹きつけたり採用したりすることに関して、自分たちの思い通りになっていないことに気付きました。」
「彼らは、履歴書に学位しかないエントリーレベルの個人を採用するのではなく、実績のある仕事、ボランティア、およびスキルの経験を持つ候補者をターゲットにしています。」
2016年にニューカラーの雇用モデルを採用して以来、Rometty氏はフォーチュンに、IBMが学士号を取得していない従業員は、学士号を取得している従業員や高度な博士号を取得している従業員と同じくらい成功していると語った. スキルを持った学位を持たない人材を採用しても、企業のビジネスに悪影響を与えることはありません。雇用にかかる時間を節約し、多様な労働力を育成するための資産となる可能性があります。
New Collar Jobs: Why Companies Are Prioritizing Skills Over School
日本のオーバークオリフィケーションの割合は31％、OECD加盟国の中でオーバークオリフィケーションの割合がもっとも高い国
現代社会において多くの仕事が無意味であり、社会にとって価値を生み出していないという人類学者であるデヴィッド・グレーバー氏の主張も有
ブルシット・ジョブの特徴と分類
グレーバー氏は、以下の特徴を持つ仕事が「ブルシット・ジョブ」であるとしています。
- 社会的有用性が低い: 仕事の目的が不明確であったり、社会への貢献が極めて限定的であったりする。
- 無意味だと感じる: 従業員自身がその仕事の必要性に疑問を感じている。
- 他の人のため: 主に他のポジションの正当化のために存在する。
○ 具体的な例
anond:20240314110923 anond:20240404102605 anond:20240404103043 anond:20240408143502 anond:20240430075102
オンライン学部(特にCSとMBAは早急に)は増えた方がいいし、税の公平さ考えたら、国公立のオンライン限定でもいいので完全無償化するべきだろって思うが、
下記をみてこちらを案内しました。だいたいのことはネットで学べるんですわ、求めてるのが学位による職の補償(新卒チケット)でないならね
現代って産業の高度化がかなり進んでるから正直、高卒程度の知識じゃ全く足りないんだよね(anond:20240501105551)
https://anond.hatelabo.jp/20240415093918#
https://www.stratascratch.com/blog/data-engineer-vs-data-scientist-similarities-and-differences/
