本田技研工業（ホンダ）は1月8日、米国ラスベガスで開催中の「CES 2025」で、車載OS「Ait）を統合的にコントロールするもの。Aデートすることで、車両販売後もOTA（Over The Air）で進化するとしている。 A
ホンダ・日産、取引先の再編加速も ９０００社超が重複―帝国データ 時事通信 経済部2024年12月24日21時01分配信 ホンダ（写真上）と日産自動車（ＡＦＰ時事）のロゴマーク 帝国データバンクが２４日までに明らかにしたところによると、経営統合の協議入りを表明したホンダと日産自動車の双方と取引関係のある国内企業は、部品メーカーなど９０００社超。両社は基本合意書で「サプライチェーン（供給網）の最適化」に取り組むとしており、今後、下請け企業などの再編・統合も加速する可能性がある。 「三本の矢で強くなって」 ホンダ・日産統合協議入りで―スズキ社長 帝国データによると、自動車産業の裾野は広く、両社のサプライチェーン企業は合計４万社超に上る。このうち重複するのは９２４２社で、売上高１億円以上１０億円未満が４５０７社と約半数、１億円未満が１７５２社と約２割を占める。 物価高や人手不足に加え、電気自動車
ホンダは1日、総排気量50cc以下の原付きバイク（原動機付き自転車）のスーパーカブについて、限定の「最終モデル」を12月12日に発売すると発表した。来秋からの新しい規制を理由に、総排気量50cc以下…
八千代工業（ヤチヨ）は10月1日付けで、社名を「マザーサンヤチヨ・オートモーティブシステムズ株式会社」へと変更すると発表した。 これは、2024年3月26日の体制変更以降、マザーサングループとの連携拡大が急速に進む中で、顧客やマザーサングループに属する他の企業とのよりスムーズかつスピーディな業務推進が目的。これまで受け継がれてきた愛着や誇りの凝縮された「ヤチヨ」という呼称は維持したまま、マザーサングループの一員であることが認知されやすい社名とするものだ。 また、従業員一人ひとりが「ヤチヨもマザーサングループの一員である」という自覚を強く持ち、グループ各社と協調しながら永続的に成長を続けていくという意思表示でもあるという。なお、海外各拠点についても「Motherson Yachiyo」を冠する社名への変更を予定しており、各社の新名称ならびに変更時期については、改めて発表する。 ヤチヨは、これ
【ネタバレ解説】『デッドプール＆ウルヴァリン』がホンダ・オデッセイをやたらイジっていた理由 (c) MARVEL 2024 マーベル・シネマティック・ユニバース（MCU）『デッドプール＆ウルヴァリン』には、日本が誇る自動車メーカー、ホンダのミニバン・オデッセイが登場する。劇中ではデッドプールに散々ディスられるのだが、一体なぜホンダ・オデッセイはあそこまでイジられていたのだろうか？そこにはクスっと笑える理由があって……。 この記事には、『デッドプール＆ウルヴァリン』のネタバレが含まれています。
住友化学のマテリアルリサイクル技術を活用した素材が、ホンダの軽商用電気自動車（ＥＶ）のフロントグリルに採用された。 これまでのリサイクル素材とは異なり、品質基準を満たしつつ、デザイン面での特徴をアピールする。リサイクル素材の魅力と今後の可能性を訴求していく。 ホンダの軽商用ＥＶ「Ｎ―ＶＡＮｅ:（エヌバンイー）」のフロントグリルに、住友化学のマテリアルリサイクル技術を活用したポリプロピレン（ＰＰ）材料「ノーブレンＭｅｇｕｒｉ（メグリ）」が採用された。 回収されたホンダ車の廃棄バンパーの洗浄・粉砕を経て、住友化学が強みの材料設計技術やコンパウンド技術を生かし、ＰＰ材料にリサイクルした。自動車のバンパーで使われていたＰＰのリサイクルに際して、今まで取り除かれていた塗膜を多く混ぜ合わせることで特徴あるリサイクル素材を活用した外装として仕上げた。 品質面を保ちつつ、持続可能な社会の実現に向けた魅力あ
大手自動車メーカー「ホンダ」の元社員が法人契約のクレジットカードを私的に使い、会社におよそ2300万円の損害を与えたとして逮捕されました。警視庁は私的利用をおよそ5000回繰り返し、被害総額は7000万円に上るとみて調べています。 逮捕されたのは、本田技研工業サプライチェーン購買統括部に勤務していた小島瞬容疑者（33）です。 警視庁によりますと、2019年からおととしにかけて、法人契約のクレジットカードをおよそ2000回私的に使い、会社におよそ2300万円の損害を与えたとして背任の疑いが持たれています。 内部調査で不正が発覚し、去年4月に懲戒解雇されていました。 これまでの調べによりますと、容疑者は当時、法人契約のクレジットカードを管理する担当で、その立場を悪用し、インターネットのライブ配信者に対し、チップのような形でお金を払う「投げ銭」や個人の旅行などに使っていたとみられています。 警視
自動車部品メーカーのデンソーが製造した燃料ポンプに不具合があり、リコールが相次いでいる問題で、この燃料ポンプを載せた車がことし7月、鳥取市内でエンジンが止まり、路上に停車していたところ、後続車に追突されて、乗っていた80代の男性が死亡していたことがわかりました。警察などによりますと、エンジンが止まったのは燃料ポンプの不具合が原因だったということです。 国土交通省によりますと、デンソーが製造した燃料ポンプをめぐっては、内部の部品が変形してポンプが動かなくなり、最悪の場合、走行中にエンジンが止まるおそれがあるとして、国内でのリコールは2020年以降、自動車メーカー8社のあわせて382万7000台あまりにのぼっています。 交換用の燃料ポンプ6900個あまりもリコールの対象になっています。 鳥取県警察本部などによりますと、この燃料ポンプを載せた軽乗用車がことし7月、鳥取市の鳥取自動車道のトンネルを
ダカール参戦開始。1982年に果たした初優勝 1978年12月26日。道路を走れる車両ならばカテゴリーを問わず参加でき、真冬のフランス、パリから地中海を隔てたアフリカ大陸に上陸。その後は北西部に拡がるサハラ砂漠を走破し、大西洋岸にある街、セネガルのダカールまでを3週間で約1万kmという距離を走る壮大な冒険ラリーが始まりました。それがパリ～ダカール・ラリーです。 四輪クラスは街中を行く小型車から、砂漠を越えるにふさわしい四輪駆動車はもちろん、トラック部門もあります。 二輪部門には航続距離を伸ばすために搭載された大型の燃料タンクや、主催者から支給されるラリーのルートを記したロードブックを取りつけるためのバインダーのようなものを貼り付け、砂漠を渡るための方位磁石を取りつけたオフロードバイクがエントリーし、パリのトロカデロ広場を後にしました。 モータースポーツがシーズンオフとなり、クリスマスから新
ホンダは4日、連結子会社でガソリン車向け燃料タンクなどを手がける八千代工業をインドの自動車部品大手のサンバルダナ・マザーソン・グループに売却すると発表した。ホンダが165億円を投じてTOB（株式公開買い付け）を実施し八千代工株を取得した後に、マザーソンのオランダ子会社に190億円で一部株式を売却する。自動車業界では電気自動車（EV）シフトが進んでおり、供給網の再編が今後も続きそうだ。TOBの開
ホンダは７日、国内生産を終了したミニバン「オデッセイ」の改良モデルを中国で生産して日本国内で今冬発売すると発表した。中国で生産した乗用車を日本国内向けに販売するのは大手では初となる。 オデッセイは１９９４年に販売が始まり、２０２１年末の埼玉製作所狭山工場（埼玉県狭山市）の四輪車生産終了に伴い、国内での生産が終了。中国では現地合弁の「広汽本田汽車」（広東省広州市）で、現地向けの生産が続けられている。 国内で生産終了後も購入を望む声が多く、再投入を決めた。自動車大手では、東南アジアなどで生産し日本で販売する例はある。ホンダは国内で再び生産する場合のコストや期間を考慮し、中国からの輸入が効率的と判断した。 オデッセイは生産終了時にガソリン車とハイブリッド車の２種類があったが、今冬の再投入ではハイブリッドのみとなる。フロントグリルの外観を変更するほか、最新の安全システムなどを備える。 先行予約の受
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