次世代の学生デベロッパ、クリエイター、起業家をサポートし、コーディングへの情熱を応援するAppleのSwift Student Challengeの応募受付が2月3日から開始されます。応募資格はどのようなものなのでしょうか。 応募資格とは？ Swift Student Challengeは、ソフトウェア開発のスキル向上を目指す学生のデベロッパを対象としたもので、デベロッパとしてフルタイムで就業されている方にはご応募いただけません。 日本から参加するには、次の条件を満たしている必要があります。 13歳以上であること Appleデベロッパとして無料でAppleに登録しているか、Apple Developer Programのメンバーであること 以下の要件のいずれかを満たしていること 認定を受けた教育機関または正式なホームスクーリングで学んでいる STEM組織の教育カリキュラムで学んでいる Ap
東京大学の名誉教授であるトム・ガリー氏は、1983年に来日して以来、約40年にわたり翻訳者や辞書編集者、英語講師として活躍している言語学者です。英語と日本語の両方に精通した言語の専門家であり、日本の大学で言葉を教えた教育者でもあるという立場から見た日本の英語教育の特殊性について、ガリー氏が論じました。 The English Paradox: Four Decades of Life and Language in Japan | TokyoDev https://www.tokyodev.com/art本では英語が重要ではない ◆2：びっくりするほど英語に興味がない ◆3：公平さと画一性 ◆4：日本の外国語教育が直面する変化 ◆5：
近年、子どもの貧困や虐待・暴力が世界中で大きな関心事となっている。こうしたなか、国内外で子どもたちへの支援を続ける国際NGO「公益社団法人セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン」は、東アフリカのウガンダで子ども自身や地域住民を主体にした活動をおこなっている。 11月20日の「世界子どもの日」に合わせ、同団体の現地駐在員である内藤優和に話を聞いた。 世界的なインフレや、長引く戦争、自然災害の激甚化などにより、多くの国が景気低迷や政情不安に陥っている。そうしたなかで最も苦しい状況に置かれるのは、社会的に弱い立場にある子どもたちだ。 ユニセフ（国連児童基金）によれば、極度の貧困層のなかで子ども（0～17歳）が占める割合は52.4％と、2013年から5.2％増加した。 貧困と子どもへの虐待は密接な関係にある。世界では16億人の子どもたちが家庭で暴力的な罰を受けており、そのうち3分の2以上は心身双方に被害
» あまりにもバカが多いことに絶望。闇バイトについて潜入調査中の「ベテラン迷惑メール評論家」が感じた知の格差 特集 世界唯一の “迷惑メール評論家” としてネット犯罪を地味に追いかけ10年以上が経過しているが、昨今のネット犯罪の状況には深く絶望している。 ステルス的に身分を隠して安全を確保し、ネット界のとあるエリアを潜入的に調査しているのだが、そこは私が思っていた以上の地獄だった。 そりゃ闇バイトも、ネット詐欺も、デマもウソも無くならないわ……と絶望中。 世直しのため炎上覚悟で書くが…… あまりにもバカが多い。 それはもう信じがたいほどに。 たぶんこういう人たちが騙されて闇バイトとかのレールに乗っちゃうんだろうなぁ……と思いながら眺めている。 多岐にわたり調査しているので具体的な記述は避けるが、全体を通して言えることは、 ・ビビるほど無防備。 ・信じがたいほど無知。 ・ビックリするほどのバ
式典と嫉妬 三十年以上前の話になる。記憶は曖昧だ。もう昨日のことも曖昧なおれの脳みそには断片しか残っていない。 学校の、式典のことだった。なんの式典だろう？ おれは中高一貫校の出だ。中学校の卒業式かもしれない、高校の卒業式かもしれない。おれにはよくわからない。 よくわからないが、鮮明に覚えているシーンがある。おれとけっこう気の合った、仲のよかったやつが、証書の授与に行くところで、わざと転けたのだ。あからさまにわざと転けた。 それを理事長が「個性のある子もいました」というように褒めたのだ。おれはそれに嫉妬を覚えた。学校の理事長がわざと転けたふりをして、注目を浴びようとした生徒を褒めた。それだけのことなのに、なぜおれは嫉妬を覚えたのか。その理事長が、徳間康快という男だったからだ。 徳間康快という人間 おれがこのたび「徳間康快」という人間を思い出すきっかけになったのは、佐高信の『メディアの怪人徳
日本で不妊治療の保険適用やこども家庭庁の新設といった政策が実施されているように、他の先進諸国もさまざまな少子化対策を講じている。 だが、人口と生産性の関係を専門とするノルウェー人研究者ベーガール・スキルベックは、出生率が下がり続ける「本質的な原因」を各国政府は理解していないと指摘する。 世界100ヵ国が少子化 女性の平均的な出産人数は、世界15の経済大国で長期的な人口維持に必要な数を下回っている。これは歴史上初めてのことだ。 一部の経済大国では、低出生率と少子化が長期にわたって続いている。 ヨーロッパでは1970年代に多くの国で出生率が人口置換水準（人口が増減せず均衡した状態になる出生率）を下回った。それ以降、欧州諸国の出生率は伸び悩んだまま現在に至る。 アジアも遅れてこの傾向を踏襲している。インドでは2020年に、出生率が人口置換水準を下回った。韓国の合計特殊出生率（15～49歳までの女
Appleは、Appleのテクノロジーとフレームワークを使用したアプリ開発者向けの起業家キャンプ「Apple Entrepreneur Camp」への申込み受付を開始しました。今年で5年目の開催となります。 対象者は、女性、黒人、ヒスパニック/ラティーノ、先住民族の開発者 Apple Entrepreneur Campに申込みが可能なのは、女性、黒人、ヒスパニック/ラティーノ、先住民族の開発者です。これらの人々は、特にテクノロジー企業を立ち上げるもしくは率いる際に特有の課題に直面するという調査結果があるため、その手助けを行うのがAppleの意向です。 Appleはその目的について次のように述べています。 Apple Entrepreneur Campは、このような創業者とその組織が次世代の最先端アプリケーションを開発するのを支援し、テクノロジー業界における過小評価グループの創業者と開発者の
米国全体で携帯電話が子どもたちの学習意欲をそぎ、精神的な健康を損なうという懸念が高まっており、ニューヨーク市が7月中旬に学校での携帯電話の使用を禁止することが明らかになりました。ニューヨーク市教育長官のデビッド・バンクス氏が今週半ばに禁止について発表しました。 携帯電話使用禁止令は100万人の生徒に影響 「学校が終わったあと家族と連絡を取らなければならないため、携帯電話を学校に持ち込むこと自体は禁止しないが、学校にいる最中は使用できないようにするシステムを構築するつもりだ」とバンクス氏は述べています。 ニューヨーク市の学校での携帯電話の禁止は、ロサンゼルス市に続いて米国で2例目となります。ロサンゼルス市は来年1月に禁止措置を導入予定ですが、ニューヨーク市のほうが先駆けて新規制を敷くことになります。 学校での携帯電話の使用禁止令は100万人の公立学校の生徒に影響することになるとのことです。
Appleは5月より、「Made for Business」と題した「Today at Apple」の特別セッションを世界の一部の店舗で開催することを発表しました。これらのセッションでは、中小企業の経営者や起業家にApple製品やサービスがどのように企業の成長と成功をサポートできるかを学ぶ機会を無料で提供するということです。 中小企業の経営者が講師に 「Made for Business」セッションでは、中小企業の経営者が講師となり、自分たちがiPhone、iPad、Apple Business ConApple Business Essentials、Tap to Pay on iPhoneなどのリソースにも焦点を当てるということです。 ちなみに、Apple Busine
陰謀論は一度信じ始めると、反証によって覆すのが非常に難しい信念だと考えられている。しかし、この研究では従来の陰謀論に対する反証の試みが失敗してきたのは、単に各陰謀論者に合わせた説得力のある反証が不足していたためではないかという可能性を検討した。陰謀論者は自分の関心のある陰謀について非常に詳しいことが多く、反論する側が議論で劣勢に立たされるのである。 この課題に対処するため、この研究ではLLM（GPT-4 Turbo）を活用した。実験では、計2190人の陰謀論者がLLMと3ラウンドの対話を行った。参加者は自分が信じる陰謀論を詳細に説明し、AIにはそれぞれの陰謀論の信念を低下させるよう指示した。 その結果、参加者の陰謀論信念が21.43％低下した。さらに、参加者の27.4％が対話後に陰謀論を確信しなくなった。この効果は2カ月後も持続し、非常に広範な陰謀論で一貫して見られ、陰謀論信念が深く根付い
Apple Developer Academyは、将来プロフェッショナルとしての活躍を目指す開発者向けに無料の包括的なカリキュラムを提供していますが、同アカデミーがインドネシアのバリ島にも拡大した、とAppleはプレスリリースで発表しました。 Developer Academyは6カ国で開校 Apple Developer Academyの受講者は、アプリ開発のサイクルを何度も繰り返して優れたアプリのコーディングや設計について学び、コラボレーションやプレゼンテーションのスキルを磨くことができます。プログラムの種類に応じて、30日間から2年間かけて取り組むこととなっています。 これまでApple Developer Academyは、ブラジルの10地域、イタリアの1地域、サウジアラビアの1地域、韓国の1地域、米国の1地域、そしてインドネシアの3地域で展開されてきましたが、この度インドネシアの
Appleは開発者サイトに、新たに「Develop in Swift（Swiftで開発しよう）」と名付けたチュートリアルページを設けたことが明らかになりました。プログラミング言語Swiftのビギナーがアプリ開発を始めるのに役立ちそうです。 学べるのは今ところ3つ Appleの特設ページで学ぶことができるのは、「SwiftUIの基礎」「データモデリング」「空間コンピューティング」の3つで、それぞれ順を追って学習できるようセクションごとに分けられています。 例えば「SwiftUIの基礎」は、次のように構成されています。 チャプター1 – Xcodeを探索する チャプター2 – ビュー、構造体、プロパティ チャプター3 – レイアウトとスタイル チャプター4 – ボタンとState チャプター5 – リストとテキストフィールド Apple クック
Apple、Swift Student Challengeの受賞者を3月28日に発表 2024 3/27 Appleは先月、2024年Swift Student Challengeの応募を開始しました。Swift Student Challengeは、世界中の若者たちがプログラミング用学習アプリ「Swift Playgrounds」を使って、各自のコーディングスキルを披露する毎年恒例の学生向けコンテストです。 現地時間3月28日に受賞者が発表される予定で、応募者は同日以降、Apple DeveloperのWebサイトにログインしてステータスを確認できます。 コンテストの受賞者は全員、6月10日に米カリフォルニア州クパティーノのApple Parkで開催される世界開発者会議（WWDC24）の特別なイベントに参加申し込みできる資格を得ることができます。受賞者がこのイベントに参加するには、抽選に
M1搭載MacBook Airを値下げして教育市場向けに進出？iPadとのすみ分けは 2023 9/10 Appleは教育市場向けに、Chromebookに対抗する廉価版MacBookを開発しているとの噂について、Bloombergのマーク・ガーマン記者が見解を伝えました。 ガーマン記者は、Appleが教育市場向けに廉価版MacBookを発売するとしても、iPadほどの戦略的な価格設定は行わないと予想しています。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. Bloombergのマーク・ガーマン記者が、Appleは教育市場向けに廉価版MacBookを開発しているとの報道についてコメントした。 2. 教育市場向けのiPadの普及が、一時に比べて勢いを失っていると指摘。 3. M1搭載13インチMacBook Airの販売価格を値下げして対応すれば良いのではと提案。 教育市場向けiPadの販売が低
Appleは、Chromebookに対抗する低価格のMacBookシリーズを開発しており、早ければ2024年後半に発売されることをDigiTimesが報じています。 12インチMacBookDigiTimesの業界筋によると、Appleは、既存のMacBook AirやProラインとの差別化を図るため、新しい製品ラインを発表する可能性が高いそうです。外観は金属筐体のままだが「異なる素材」で製造され、機械部品のコストは低くなるといいます。 新モデルは、Quanta ComputerやFoxconnといったAppleの主要サプライヤーに関連する動きがないことから、来年前半に発売される可能性は低いようです。 AppleがMacBookシリーズの新モデルを開発している噂は以前から出ていましたが、Chromebookに対抗するような低価格モデルが開発しているいう情報は今回が初めてです。 Source
Appleが、教育市場向けにChromebook対抗品となる廉価版のMacBookシリーズを開発しており、早ければ2024年下半期（7月〜12月）に発売されるとの情報を入手したとDigiTimesが報じました。 Appleは、12インチMacBookの後継モデルとしてApple Aシリーズを搭載するMacBookを開発しているとの噂がありました。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. Appleが、教育市場向けにChromebook対抗品となる廉価版のMacBookシリーズを開発している。 2. 早ければ、2024年下半期（7月〜12月）に発売される。 3. Apple Aシリーズを搭載する12インチMacBook後継モデルが開発中との噂もあった。 教育市場向けに、Chromebook対抗モデルを開発中 DigiTimesが業界関係者から入手した情報によれば、Appleが開発中のChr
「マイナンバーの議論にしてもそうですが、消費者が置いてけぼり。デジタル化の推進のために、とりあえず強行突破で進めてしまっている」 「（消費者には）後から追いついてもらうしかないという議論をよく耳にします。でも、後から追いつくも何も勝手にやってしまうのだからみんなは知らない。その上、説明もしないから理解もできない。そんな状況で物事を進めている間は、日本はたぶん『デジタル後進国』を抜け出せないと思います」 語気を強めてこう指摘するのは、ネット教育アナリストの尾花紀子氏だ。これまで内閣府や内閣官房、文部科学省などのさまざまな委員会に参画、健全な青少年インターネットの環境の整備に尽力し「青少年保護 by design」を提唱し続けている。最近ではこども家庭庁の検討委員を務めたり、2022年度総務省調査研究「青少年のインターネット利用におけるトラブル事例等に関する調査研究」の監修も行っていたりする。
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