ソフトウェアを作成するには、プログラム用の特別な言語（＝「プログラミング言語」と呼ばれる）で、そのソフトウェアの動作や見た目を記述する必要がある。本稿で紹介する「Small Basic」とは、そのようなプログラミング言語の1つである（※ただし、執筆現時点での最新バージョンは「0.6」で、まだ正式版ではなく、日本語版もまだない。2010年2月8日現在、「0.8」で日本語版の提供が開始された）。 なぜ、いまさらそのようなプログラミング言語が新たに作られてようとしているのか。 Visual BasicやC#、Java、Rubyなどの最近のプログラミング言語は長年蓄積されてきた技術や考えが多数導入されており、プログラミング言語が誕生した当時から比べると、非常に洗練されてきている。しかも、機能も盛りだくさんである。洗練されて機能が豊富ということは、それだけ「プログラミング初心者が学ぶには難しい」とい
自前主義というか、車輪の再発明というか、おれがおれがというか、そーゆー行動スタイルをNIH (Not Invented Here Syndrome)症候群と呼ぶ。 独自で作ったばりばりのソフトウェアなんてオープンソースにして公開したところで誰も使わないし、使ったとしても誰も改良してくれないし、従ってバザール開発にもならないにも関わらず何を勘違いしたかオープンソースにして、閑古鳥がなくなんてことがあるのかないのか知らないが、企業がオープンソースに関わろうとするなら、いきなり敷居の高い独自ソフトのオープンソース化なんてことはやめておいて、既存のOSSプロジェクトにおずおずと参加させてもらうというような方法がいいと思う。（もちろんわたしの個人的な意見であることは論をまたないけど） 個人の場合は、趣味で好きでやっているんで、どうでもいいのだけど、好きなものを好きに作って、自分の情熱の赴くままに作っ
SCO Groupは、同社のUNIX著作権をLinuxが侵害していると主張して6年間法廷闘争を繰り広げても、破産法適用を免れることはできなかった。しかし、SCO Groupは米国時間8月24日、この案件で重要な勝利を手にした。 これまで米連邦裁判所は、Novellが同社UNIX事業をSanta Cruz Operationに売却したあとも、UNIXの著作権はNovellが保持するとの裁定を下していた（Santa Cruz OperationのUNIX資産は、後にSCO Groupが買収）。しかし、控訴裁判所は、そのときのUNIX資産購入契約書の精査などを行った結果、この裁定を覆し、同案件の再審を可能にした。ただし、55ページの裁判所書類によると、控訴裁判所は、SCOがNovellに対し著作権料支払い義務を負っているとの裁定は支持したという。 SCO Group最高経営者（
前回は、データベースシステムの安定稼働を実現するためのデータベースシステムの監視について説明しました。今回は、データそのものを守るためのデータベースセキュリティについて、その必要性や種類を考えるとともに、データベースセキュリティの中心となる「監査」のポイントについて説明します。【更新版】 情報セキュリティの重要性の高まり 情報システムにおけるセキュリティの重要性は、2000年以降に相次いだ個人情報漏えい事件や、米国で発生した不正会計による大企業の破綻などを契機として高まり始めました。 日本国内でも2005年に個人情報保護法が施行され、2008年には金融商品取引法の改正で「上場企業などは事業年度ごとに財務計算に関する書類などの適正性を確保するための内部統制報告書を提出しなければならない」と規定されました。 さらに、主要クレジットカード会社が策定したクレジット業界におけるグローバルセキュリティ
トレンドマイクロは8月25日、インターネットセキュリティを学ぶ人を応援する「草の根勉強会支援プログラム」の一般申し込み受付を開始した。 このプログラムは、トレンドマイクロが勉強会の開催場所や設備の提供、勉強会テーマ設定や勉強会の講師手配の協力をすることで、インターネットセキュリティに関する勉強会を開く団体を支援するというもの。安心・安全なインターネット社会の構築に寄与するのが狙いだという。 申し込み資格は、日本国内で活動している5名以上の団体。任意団体も含むが、勉強会への参加者は最大10名まで。参加費は無料。プログラムはトレンドマイクロのリージョナルトレンドラボ内で年2回程度開催される予定だ。
Googleが「Google Chrome」の安定版に存在する2件の非常に深刻な脆弱性を修正した。これらの脆弱性が悪用されると、攻撃者によってユーザーのコンピュータが遠隔地から乗っ取られる可能性がある。 1つ目は、GoogleのJavaScriptエンジン「V8」に関連する脆弱性で、ウェブサイトの悪意あるJavaScriptによって、攻撃者がユーザーのコンピュータの機密データにアクセスしたり、任意のコードを実行したりできるようになる恐れがある、とGoogleは米国時間8月25日付のブログ記事で述べた。2つ目の脆弱性では、XMLエンコードされた情報を含むページがブラウザのタブをクラッシュさせ、それによって、攻撃者がサンドボックスと呼ばれるChromeの保護された領域内で任意のコードを実行できるようになる可能性がある。 「Google Chrome 2.0.172.43」では、これらの問題と、
気象庁の緊急地震速報で誤った情報が２５日、関東地方の一部に配信された問題で、原因は前日に業者が震度計のソフトウエアを改修した際、契約にない緊急地震速報の設定まで勝手に変更していたためとわかった。 作業を担当した明星電気（本社・群馬県伊勢崎市）は、本来の１０００倍の数値が送信されるように設定したという。今回の誤報のもとになった千葉県南房総市の観測点のほか、同時に作業した大阪管区気象台など計３か所も同様の入力が行われ、誤った情報を送信する恐れがあった。この誤報では、都営地下鉄が一時運転を見合わせるなど影響が出た。同社の斎藤隆・営業本部副本部長は「多大なご迷惑をおかけしてしまい、おわびしたい。今後はチェック態勢を強化していきたい」と陳謝した。
気象庁が「関東地方で震度５弱程度の揺れがある」とする誤った緊急地震速報を発表した問題で、同庁は２５日、地震計のソフトウエアの改修を依頼した明星電気（群馬県伊勢崎市）が、依頼したものとは別のソフトウエアに無断で変更を加えた上、変更内容も誤ったことが原因だったと発表した。 同様の変更は計４台に加えられており、２５日夕に改善されるまで、いずれも誤った緊急地震速報を流す可能性があったという。 誤った変更が加えられていたのは、今回の誤報の元となった千葉県南房総市に設置された地震計のほか、千葉市の千葉測候所、兵庫県加西市観測点、大阪管区気象台の地震計。地震の情報を東京と大阪の処理システムに同時に送れるようにするため、気象庁が全国２３７台の地震計のソフトウエアの改修を明星電気に依頼。同社は２４日、手始めに４台に実施したが、依頼分の改修と同時に、地震の振幅のデータを処理するソフトウエアについても無断で
ITスペシャリスト 前編では、秋葉原に思いをはせる高木少年がセキュリティ・エバンジェリストになるまでのお話を伺いました。後編では、人気ブログ『高木浩光@自宅の日記』秘話を通じて、私たちが気をつけておきたい、否、気をつけなければならない、そして声をあげていかなければならないセキュリティの問題についてお話を伺います。話はだんだん白熱して･･･。 高木浩光（たかぎ・ひろみつ） 独立行政法人 産業技術総合研究所 情報セキュリティ 研究センター 主任研究員 1994年、名古屋工業大学大学院博士後期課程修了。博士（工学）。 同大助手を経て、1998年、通商産業省工業技術院電子技術総 合研究所に転任。2001年、独立行政法人産業技術総合研究所 に改組。2002年より同グリッド研究センターセキュアプログ ラミングチーム長。2005年4月より現職。専門は並列分 散コンピューティング、プログラミング言語処理系
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