グループウェア、メール／メッセージング、ソーシャルネットワークなど、コラボレーションはこれまでいくつかのツールの流行を経てきました。そして現在はTwitterやFacebookのようなタイムラインやアクティビティストリームといった方法が流行しつつあります。 調査会社の米ガートナーは、そんなコラボレーションに関わる5つの迷信を取り上げた「Gartner Identifies Five Collaboration Myths」という発表を行っています。コラボレーションに関わる迷信とはどんなものでしょうか？ ポイントを紹介しましょう。 1. The right tools will make us collaborative 迷信1：適切なツールがあればコラボレーションが実現する。 テクノロジーはコラボレーションを容易にしてくれるが、従業員の役割、プロセス、組織のあり方などの問題を解決しなければ
キュレーション、という言葉を最初にきいたのはThis week in Google のホスト Jeff Jarvis が「検索の次にやってくるもの」としてキュレーションについて論じていたときのことです。それ以来、この言葉がもっている磁場に私もからみとられています。 「キュレーション」というと、普通は美術館で展覧会を催すときに特定のテーマやメッセージに基づいて作品を選びとり、配置する学芸員の役割として辞書などには載っています。しかし最近ネットでよく聞くようになったキュレーションは、むしろソーシャルメディアやブログによる情報の選別・整理・共有などを指しています。 ここまで聞くと、「ああ、影響力の強いブロガーやメディアの話ね」と思われる人もいるかもしれませんが、むしろここまでツイッターや Facebook の影響力が強くなった現在、誰もがキュレーターでなければいけないということを日々感じます。
情報を集めるには、「惜しみなく与え、共有すること」「出すべきでないものは出さないこと」「情報提供者に感謝すること」「適切な評価をすること」「情報そのものには色を付けないこと」が必要だろう。 「FPN-ニュースコミュニティ- どうやったら情報をタイムリーに集めることができるか」（2006/1/25 藤原真由美さん）という記事で7項目（まとめて４項目）の「情報収集の鉄則」が書かれている。部分的にはその通りだと思うが、部分的には補足した方がいいところもあるし、また欠けている視点もあるように思う。 ■情報は惜しみなく共有する 現在、女子十二楽坊資料館というサイトを運営していて、その掲示板は管理人がほとんど何もしなくても参加者の投稿だけで回るようになっている。オフィシャルサイトよりも早くテレビ情報が載ることもあるし、ライブやディナーショーなどに行ったというレポートはすぐに掲載される勢いだ。また、中国
3．ビジネスリサーチの報告書作成 聞き手の頭に入りやすい資料作成〜聞いて理解する人と読んで理解… 【 相手に合わせた 資料作成 】最初に結論を述べてから、それを裏付けるデータを提示するという構成は、欧米流のロジカルシンキングの基本になっていますが、日本のビジネスパーソ… 2021.02.03 2021.05.13 974 view 5．ビジネスリサーチのビジネスモデル ビジネスリサーチがアウトソースされる理由 ビジネスリサーチを社外に依頼する理由①〜信頼できる人「すべては依頼から始まる」からでも書きましたが、依頼主が社外にリサーチを委託する最大の理由は、事業環境を定点で把握… 2021.01.18 2021.05.13 147 view 4．インプリケーションと提言 リサーチを通じて気付いたことは？公開情報から点と点を結ぶイン… インサイダー情報はそのままでは役に立たない！？ビジネスリサー
「Wikipedia」を立ち上げたJimmy Walesにとって、先週は問題が山積みだった。そこで同氏は、だれでも寄稿できる人気の高いこの百科事典の基本原則を変えることにした。 まず、Robert Kennedy元上院議員のアシスタントを務めていた人物が、11月29日付けのWikipediaに猛烈な非難を浴びせた。同氏は、Robert F. KennedyおよびJohn F. Kennedyの暗殺に同氏が関与した可能性を示唆するWikipediaの項目を批判した。 また12月1日には、MTVの元VJでポッドキャスターの草分け的存在であるAdam Curryが、急速に人気を集めるこの新しいデジタルメディアの紹介記事から、他人の独創的な業績に触れた部分を匿名で削除したとして非難され、そこからWikipediaに新たな批判が集まった。 オープンソースの
コピーレフトの概念を理解しやすくするために、こんなたとえ話を考えてみました。 ある人が、「都会には子供の遊び場が不足している、無料で自由に遊べる場所を提供すべきだ」との信念をもっていたとします。また、場所の使い方は子供たちの自治に任せたいが、大人には使用させたくないと思ってたとします。 ケース１．自分の土地に、子供専用遊び場（大人の使用は禁止）という立て札を立てて、子供には自由に使わせることにしました。大人が来たときには、ここは自分の所有地で子供専用と言う条件で提供してると説明して使用を断ります。 ケース２．他人の土地が空いていたので、子供用の遊び場に無料で開放できないかとお願いしましたが、「開放するのはよいが、自分は子供はうるさいから嫌いだ。大人専用にしたい」と言われて断られました。 ケース３．誰の所有物でもない土地があったとします（ちょっと考えにくいですが、河川敷みたいなところだと思っ
インターネットの普及に伴って、「どこにいても」「誰とでも」容易にコミュニケーションが可能になりました。コミュニケーションの可能性は、時間や空間の物理的制限を超えて、「いつでもどこでも誰とでも」という世界が実現し始めています。 こうした変化は、「遠く離れた恋人とメッセンジャーで会話する」といったような、各個々人が誰とどのようにコミュニケーションを行うかという問題にとどまらず、企業が製品やサービスを開発して提供していくプロセスの中にも影響を及ぼしつつあり、今後その影響はどんどん拡大していくと思います。 企業とユーザーが直接対話を行いながら製品の改善を行ったり、新製品の企画すら行っていくという事が可能になってきており、実際にそういう事例が出始めています。そしてそういう変化が最も早く訪れているのは、まさにそのインフラそのものであるインターネット産業だと思います。 企業とユーザー、といった境界すら存
前回までのエントリーでは、はてなでのこれまでの取り組みに絡めながら、 各個人の意識の持ち方 社内での取り組み などに触れてきました。主に情報共有や業務の効率化について、会社の中でどのような取り組みを行うと有効か、という点について考えてきました。次回以降は「社内と社外」という視線に目を移していきたいと思いますが、今回は改めて社内の情報共有への取り組みの重要性について触れてみたいと思います。 社内と社外との境界の前に長々と社内の話を書いたのにはわけがあります。それは、どれだけ社外との情報共有のための風通しの良い仕組みを作っても、社内が凝り固まっていてろくに意見も言えない状態では意味が無い、と考えるからです。 社外のユーザーと情報共有を行い、多くのユーザーの力を借りながらサービスを拡大していく、といったインターネットが生み出した新しい方法論を有効に実践していくためには、社外との接点を増やす前に、
前回は各個人のコミュニケーション能力について触れましたが、社内での情報共有を活発に行うにあたって他にどういう問題が発生するかを、自分自身の起業からの出来事を振り返りながら考えてみたいと思います。 まず、はてなでかなり初期に表面化してきたのがプログラムのコードの共有についてです。特に、受託開発案件の開発を主に行っていて、各担当者が別々の案件を担当していた頃には、それなりに意識的に努力をしないとプログラムコードの共有は実現できませんでした。何もしなければ、各プロジェクトの担当者が自分のクライアントと直接やり取りして、自分のパソコンにコードが全て入っている、という状態になってしまいます。同じプロジェクト内でも、各開発者の担当箇所を別々に作り、お互いのコードがどうなっているかは知らない、という状態になってしまいがちです。 しかし、よくよくコードを見比べてみると同じような仕組みを別々のプロジェクトが
はてなは「運営者」と「ユーザー」が対話を行うユーザー参加型のコミュニティである、といった文脈で雑誌などに取り上げて頂くことが多くなっています。 確かに、「はてな社内」と「はてな社外」の情報共有について、ユーザーからの要望によって色々な機能を追加したり、社内会議を音声で公開したりといった色々な取り組みを行っているのは事実です。 しかし、社内と社外の情報共有を行うには、その前に必ず「社内の情報共有」とか「社員のコミュニケーション能力の向上」という問題を解決しなければ、なかなか前に進むことはできないと感じています。 はてなは創業時は2人でしたので、その頃にさかのぼって少し順を追って情報共有について考えてみたいと思います。 まず各個人のコミュニケーションについて。 例えば僕は、夫婦ではてなの仕事をしていることもあって、仕事の話をはじめ、あらゆる話を夫婦で共有しています。 昼間は会社で仕事をして、夜
情報を共有することによって生まれるスピードとパワーについて、私たちはもっと真剣に考える必要がある。そう強く思うようになったのは、私が（株）はてなに参画し、インターネットを駆使する若い世代の全く新しい仕事の仕方を経験してからだ。むろん従来型大組織だってインターネットを活用している。莫大なコストをかけたグループウェアが社内システムとして動き、誰もが電子メールを利用する。では最大の違いは何か。 私が、はてなで仕事を始めてまず不思議に思ったのは、彼等が社内で電子メールをあまり使わないことだった。その代わり社員全員が、ビジョンや戦略の議論、新サービスのアイデアから、日常の相談事や業務報告に至るまで、ほぼすべての情報を、社内の誰もが読めるブログに書き込む形で公開し、瞬時に社員全員で共有するのである。特定の誰かに指示を仰ぐための質問、それに対する回答、普通なら直属の上司にまず報告すべき内容、すべていき
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