新しい記事が公開されています。 2014年9月画面解像度シェア累積ヒストグラム 2014年6月画面解像度シェア(何px以上が何%か) 3月が終わったのでStatCounter GlobalStatsで公開されている画面解像度のシェアのデータから2014年3月のデータを抜き出して分析しました。 Webサイト制作に活用することを考えて『横幅○○px以上は○○%』という情報が分かるようなグラフにしています。 ※Flash Playerが必要です。無ければスクリーンショット画像を表示します。 データと軸を変更できます。また、グラフにカーソルを乗せると詳細が表示されます。 日本でのPCの解像度シェアを簡単にまとめると 横幅 1024px以上 98.5% 1280px以上 88.5% 1366px以上 68.9% 1440px以上 41.1% 1600px以上 33.6% 1920px以上 24.1%
今回は、昨今盛り上がりを見せているオンデマンド系のプロダクトについて軽くまとめてみようと思います。※この分野の盛り上がりは年初のエントリでご紹介しました。『AirBnBだけじゃない!シリコンバレーで注目の5つの共同消費型サービス 』 オンデマンド系のプロダクトとは、必要な時に必要なモノやサービスを手に入れることができる仕組みです(文字通りなんですが)。 例えば、今晩のおかずの材料が今すぐ欲しい!という主婦はInstacartを利用することで、最短で1時間以内に食材を手に入れることができます。 また、最近部屋が散らかってて今週末あたりに掃除をしないとやばい…。でも休みは寝ていたいし、かといってメイドを雇う金もない!という社会人は、HomejoyやHandybookを利用することで、掃除や洗濯を代わりに行ってくれるスタッフを数時間だけ手配することが可能です。 このような仕組みをベイエリアでは、
ある人が所有していて使わないものを、それを必要とする誰かに提供することで収益が生まれ、同時に無駄をなくすことができるエコシステム。 世界で、それを体現する「シェアリングエコノミー(共有型経済)」が成長し始めている。 アメリカでは人口の約4割がシェアリングエコノミーの潜在人口だと言われ、eBayなどで中古品の売買が積極的に行われているが、日本ではまだ馴染みが薄く、いまはまだ発展の扉を開けようとしている段階だ。 国連の推計によれば、2050年に世界の人口は96億人に達する。人口がその規模にまで膨れ上がると様々な資源が不足し、モノを無駄にせずに共有し合うシェアリングエコノミーはもはや不可欠になるという見方もある。 快進撃を続けるオンライン宿泊仲介プラットフォームAirbnb このシェアリングエコノミーをリードするサービスとして注目を集めているのが、米国のAirbnb(エアビーアンドビー)という企
アメリカ南部テキサス州のオースティンを舞台に、今月、SXSW=サウス・バイ・サウス・ウエストという大規模なイベントが開かれました。このイベントは、映画と音楽の祭典として世界的に知られていますが、最近、注目を集めているもう1つのテーマがメディアです。 老舗の大手メディアが買収されたり、新興メディアが相次いで立ち上がったりするなど、激変期を迎えているアメリカのメディア業界。アメリカ総局の芳野創記者がSXSWをとおして見たアメリカメディアの最新の状況について解説します。 存在感高まるSXSWとは SXSWは、取材制限が多いことでも有名なイベントですが、それでも多くのメディア関係者が訪れ、開催を重ねるごとに存在感が高まっています。その理由はメディアを巡るセッションの内容が、極めて実践的だからです。「ソーシャルメディアをどのように使えば収益につなげられるのか」などといった、いわゆるハウツー系のタイ
アノマリーってご存じですか? アノマリーとは、理由はよくわからないものの、なぜかその通りなることが多い、という法則のことです。言い換えれば、実際の収益率が、理論上の予想値(期待収益率)よりも乖離する傾向(パターン)のことってなります。 (好き嫌いは別として)株式市場では広く話題にされているため、ちょっと書いてみます。今回は1月ということもあり、カレンダーに関わるアノマリーについてまとめます。 1月効果 アノマリーといえばこれです。例年、この時期になると 必ず話題になります。 ただ、一月効果といってもいろいろあり、 ①1月の株価の動きに併せて、年間の株価の動きが決まる(1月に株価が上がれば年間もプラス。下がればマイナス) ②1月のリターンが他の月に比べて高くなる ③3小型株のリターンがよくなる(小型株効果) ④低 PBR 銘柄のリターンがよくなる(低PBR効果) などがよく話題にされます。
スマートフォン(スマホ)を持っている高校1年生は8割以上に上り、パソコンはあまり使っていないとみられることが3日、総務省の調査でわかった。 6〜7月、16都道府県の高校24校の1年生男女3512人を対象にアンケート調査した。その結果、スマホ保有率は84%で、初回の調査だった昨年の59%から急増。1日2時間以上利用する割合も、前回の47%から56%に上昇した。インターネットに接続する場合に「最もよく使う機器」でもスマホが75%に達し、2位のノートパソコン7%を大きく引き離した。 一方で、スマホに入る電話帳など個人情報流出の恐れがあることについて、「知らない」が33%に上った。同省は「スマホが普及するスピードに対して、その危険性については認識が追いついていない」と分析している。
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