2017年の出版
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2017年の出版(2017ねんのしゅっぱん)では、2017年(平成29年)の出版に関するできごとについてまとめる。
→「2017年の文学」も参照
2016年の出版 - 2017年の出版 - 2018年の出版
出版関係の出来事
[編集]出版社の設立・倒産、文庫・新書の創刊、雑誌の創刊・休刊、ミリオンセラーの出版などを記載。特記した場合を除き、創刊、休刊・廃刊、復刊の日付は、それぞれ創刊号、最終号、復刊号の発売日である。
2月
[編集]3月
[編集]- 2日 - 季刊プロ野球情報誌『プロ野球ai』(日刊スポーツ出版社)が17年4月号で休刊[2]。
- 17日
- 29日 - 月刊誌『実話ドキュメント』(マイウェイ出版)が5月号で休刊[5]。
- 31日 - 茨城県で刊行している日刊紙『常陽新聞』が休刊[6]。
4月
[編集]- 4日 - 季刊誌『考える人』(新潮社)が2017年春号で休刊[7]。
- 6日 - 不定期刊高校野球情報誌『輝け甲子園の星』(日刊スポーツ出版社)が「第89回センバツ速報」で休刊[2]。
- 22日 - 月刊格闘技専門誌『ゴング格闘技』(イースト・プレス)が6月号(300号)で休刊[8]。
- 26日 - 文藝春秋は、『ナンバー』特別増刊号(引退したフィギュアスケート選手の浅田真央の特集)の増刷と、累計20万部越えを発表[9]。
- 28日 - 英ファッション誌の日本版『Violet Book Japan』が創刊[10]。
5月
[編集]- 9日 - 月刊漫画誌『パチプロ7』(綜合図書)が6月号で休刊。
- 16日 - 月刊誌『ゲームラボ』(三才ブックス)が6月号で休刊[11]。
- 25日 - ファッション誌『bis』(光文社)がプレ創刊号で復刊[12]。
- 29日 - 月刊誌『月刊新聞ダイジェスト』(新聞ダイジェスト社)が4月に刊行した2017年5月号をもって休刊すると購読者に対して通知していたことが判明[13][14]。
6月
[編集]7月
[編集]- 18日 - 主にビジネス関連書籍の出版を手がけていた日新報道が東京地裁から破産開始決定を受ける[17]。
- 22日 - 月刊漫画誌『シルフ』(KADOKAWA)が9月号で休刊、WEB雑誌『ピクシブシルフ』に移行[18]。
10月
[編集]- 5日 - 主にノンフィクション雑誌・書籍等を手がけていた三五館が経営不振のため事業を停止。事後処理を弁護士の木村晋介に一任した[19]。
- 20日 - 小学館は6月に発行した子ども向け図鑑『小学館の図鑑NEO きのこ』で、毒キノコを誤って食用と記載した箇所があったとして回収すると発表[20]。
- 31日 - 住宅情報誌『週刊住宅』や資格本を発行していた週刊住宅新聞社が東京地裁から破産開始決定を受ける。なお『週刊住宅』は別会社により発行が継続されている[21]。
11月
[編集]- 1日 - コンピュータ関連書籍や文芸書、絵本を出版していたきんのくわがた社が東京地裁から破産開始決定を受ける[22]。
- 12日 - 女性雑誌「vikka」(三栄書房)が11月12日発売の12月号で休刊[23]
- 21日 - 集英社は同社が発行している『ジャンプスクエア』に連載中の「るろうに剣心 -明治剣客浪漫譚-」が、原作者の不祥事により12月4日発売号から当面の間休載することを発表[24]。
- 25日 - 青春出版社のマネー専門月刊誌BIG tomorrowが2018年1月号で休刊[25]
12月
[編集]- 8日 - 高校生向け雑誌『HR』(グラフィティ)がこの日の発売をもって休刊[26]。
- 9日 - 総合月刊誌『WIRED日本語版』(コンデナスト・ジャパン)がVOL.30で休刊[27]。
- 15日 - 隔月刊フットサル専門誌『フットサルナビ』(ガイドワークス)が1月号で休刊[28]。
- 22日 - 1993年に創刊した女性向け季刊ファッション誌『Zipper』(祥伝社)がこの日の発売をもって休刊[29]。
- 28日 - 月刊ゴルフ漫画雑誌「GOLFコミック」(秋田書店)が2018年2月号で休刊[30]。
- 29日 - スキージヤーナルは経営悪化を理由に、月刊誌『スキージャーナル』及び『剣道日本』を2018年1月号をもって休刊することを発表[31]。
出典
[編集]- ^ “「小学8年生」創刊 その訳「何年生でも大歓迎」”. 毎日新聞. (2017年1月12日) 2017年5月2日閲覧。
- ^ a b “若手選手の魅力伝えた「プロ野球ai」休刊”. ITmedia. (2017年5月29日) 2017年5月31日閲覧。
- ^ “『日経会社情報』が事実上の廃刊。ネット時代に敗れる”. Net IB News. (2017年3月27日) 2017年5月2日閲覧。
- ^ “雑誌「Soup.」休刊へ 今後の展開も明らかに”. モデルプレス. (2017年2月18日) 2017年5月2日閲覧。
- ^ “「月刊実話ドキュメント」休刊 暴力団報道38年、黒字なのになぜ”. J-CASTニュース. (2017年3月24日) 2017年5月2日閲覧。
- ^ “常陽新聞 今月末で休刊”. 茨城新聞. (2017年3月2日) 2017年5月2日閲覧。
- ^ “新潮社の季刊誌「考える人」休刊 背景に雑誌市場の縮小”. J-CASTニュース. (2017年2月16日) 2017年5月2日閲覧。
- ^ “「ゴング格闘技」300号で休刊…松山郷編集長に聞く”. スポーツ報知. (2017年4月22日) 2017年5月2日閲覧。
- ^ “浅田真央の特集号が20万部 雑誌「ナンバー」が3万部増刷へ”. サンケイスポーツ. (2017年4月26日) 2017年6月24日閲覧。
- ^ “イギリス発の新感覚ファッション・カルチャー誌が創刊 菊地凛子でスタート”. モデルプレス. (2017年4月24日) 2017年5月2日閲覧。
- ^ “裏ワザ雑誌「ゲームラボ」休刊 創刊から32年「1つの時代終わった」”. J-CASTニュース. (2017年4月14日) 2017年5月2日閲覧。
- ^ “志田未来表紙で「bis」11年ぶり復刊 橋本愛、乃木坂&けやき坂メンバー、Sexy Zone中島健人らも登場”. モデルプレス. (2017年5月25日) 2017年6月15日閲覧。
- ^ “~「月刊新聞ダイジェスト」を2017年5月号で休刊~”. 東京商工リサーチ (2017年5月29日). 2017年6月3日閲覧。
- ^ “「月刊新聞ダイジェスト」休刊”. ITmediaビジネス (2017年5月29日). 2017年6月9日閲覧。
- ^ “パソコン情報誌「Windows100%」休刊 20年の歴史に幕、「お世話になりました」”. JCASTニュース. (2017年6月14日) 2017年6月15日閲覧。
- ^ “こじゃれシニアにおくるライフスタイル新雑誌『GG』創刊!”. 朝日新聞デジタル. (2017年6月23日) 2017年6月24日閲覧。
- ^ “(株)日新報道~「電通鬼十則」、ケント・ギルバート氏著作の「不死鳥の国 ニッポン」などを出版~”. TSR速報 (東京商工リサーチ). (2017年7月26日) 2017年7月27日閲覧。
- ^ “月刊シルフ次号で休刊、無料Web雑誌を今夏オープン予定”. ナタリー. (2017年6月22日) 2017年6月24日閲覧。
- ^ “(株)三五館~「理性のゆらぎ」、「一流アスリートの食事」などを出版~”. TSR速報 (東京商工リサーチ). (2017年10月5日) 2017年10月7日閲覧。
- ^ “毒キノコを「食用」と誤記 小学館が子ども向け図鑑を回収へ”. サンケイスポーツ. (2017年10月20日) 2017年10月21日閲覧。
- ^ “(株)週刊住宅新聞社~うかるぞシリーズや専門情報誌「週刊住宅」の発行、情報誌事業は別会社で継続~”. TSR速報 (東京商工リサーチ). (2017年11月8日) 2017年11月9日閲覧。
- ^ “(株)きんのくわがた社~「日本語誕生論」「恋の悩みにはリンゴムース」などを出版~”. TSR速報 (東京商工リサーチ). (2017年11月8日) 2017年11月9日閲覧。
- ^ “三栄書房が発行する女性誌「ヴィカ」が休刊”. INFAS PUBLICATIONS. (2017年12月1日) 2017年12月29日閲覧。
- ^ “「るろうに剣心」が休載 集英社ジャンプSQ.で連載中”. サンケイスポーツ. (2017年11月22日) 2017年11月22日閲覧。
- ^ “青春出版社の月刊誌「BIG tomorrow」が休刊”. ITmedia Inc. (2017年11月16日) 2017年12月29日閲覧。
- ^ 高校生向けカルチャー誌「HR」が休刊
- ^ “テクノロジー雑誌「WIRED」日本版 再び休刊”. ITmedia (2017年12月22日). 2017年12月29日閲覧。
- ^ “フットサルナビ休刊のお知らせ【最終号、明日発売!】”. ガイドワークス (2017年12月14日). 2017年12月29日閲覧。
- ^ “「Zipper」が休刊…ピーク時35万部も5万部弱まで低迷”. サンケイスポーツ. (2017年11月21日) 2017年11月28日閲覧。
- ^ “「GOLFコミック」休刊 ちばてつやさんが表紙描く”. 西日本新聞. (2017年12月28日) 2017年12月29日閲覧。
- ^ “スキージヤーナル(株)~月刊「スキージャーナル」、「剣道日本」を出版 元従業員らから破産を申し立てられる~”. 東京商工リサーチ・TSR速報 (2018年1月15日). 2018年1月17日閲覧。