化学メーカー
化学メーカー（かがくメーカー）とは、化学反応を伴う生産プロセスにより財の生産、供給を行う企業全般のこと。業態により総合化学メーカーおよび誘導品メーカー、電子材料メーカーなどに分類される。
概略
日本の化学産業は、1800年代後半の農業用肥料の生産がスタートとされ、戦後初期の政府による『石油化学工業育成対策』などにより急成長を果たした。 現在では、化学産業は国内製造業の出荷額の約8.4％（産業別3位）、付加価値額の10.6％（同3位）を占め、輸送機械製造業、一般機械製造業と共に基幹産業とされている。[1]
日本の化学メーカー
併記の売上高は特筆がない限り2010年3月期決算（連結）である。
総合化学メーカー
総合化学メーカーは一般的に基礎原料から川中、川下の各種製品までの一貫生産を行う企業のことを指す。エチレンセンターを保有する企業に限定して呼ぶ場合もあるが、歴史的経緯等から以下の企業を総合化学メーカーと呼ぶ場合が多い。
（左からJ-GAAPに基づく連結会計による売上高／純利益／純資産額）
- 三菱ケミカルホールディングス （2兆5,150億円／128億円／9,401億円／国内最大手）
- 住友化学 （1兆6,209億円／147億円／8,214億円）
- 旭化成 （1兆4,335億円／252億円／6,446億円）
- 三井化学 （1兆2,077億円／△280億円／4,190億円）
- 昭和電工 （6,782億円／△379億円／2,843億円）※2009年12月期
- 東ソー （6,287億円／68億円／1,908億円）
- 宇部興産 （5,495億円／82億円／2,021億円）
- カネカ （4,124億円／84億円／2,571億円）
- 電気化学工業 （3,238億円／104億円／1,603億円）
- トクヤマ （2,731億円／74億円／2,436億円）
- チッソ （2,611億円／105億円／△807億円）
平成初期までは総合化学大手として三菱化成（現：三菱化学）、住友化学、昭和電工、宇部興産、三井東圧化学（現：三井化学）の5社を指していた。また、化学工業日報が発行する専門誌、化学経済では上記5社に旭化成、東ソーを加えた7社を総合化学大手としている。近年では、各社の事業再編等の結果、三菱ケミカルホールディングス、住友化学、旭化成、三井化学、東ソーを総合化学大手5社として括る場合も多い[2]。
誘導品メーカー
主に基礎原料を用いて川中にあたる誘導品を生産する。 主要メーカーは以下のとおりである。
（左からJ-GAAPに基づく連結会計による売上高／純利益／純資産額）
- 信越化学工業 （9,168億円／838億円／1兆7,691億円）
- 三菱ガス化学 （3,845億円／58億円／2,780億円）
- ダイセル化学工業 （3,202億円／110億円／2,290億円）
- JSR （3,101億円／136億円／2,507億円）
- 日本触媒 （2,443億円／108億円／1,637億円）
- 日本ゼオン （2,258億円／50億円／1,080億円）
- セントラル硝子 （1,546億円／4億円／1,121億円）
- 日産化学 （1,490億円／127億円／1,076億円）
- 日本曹達 （1,324億円／85億円／841億円）
電子材料メーカー
主に半導体、ディスプレイ等に用いる部材を生産する。 主要メーカーは以下のとおりである。
- 富士フイルムホールディングス （2兆1,816億円／105億円／1兆7,461億円）
- 日東電工 （6,018億円／375億円／3,887億円）
- 日立化成工業 （4,552億円／235億円／2,826億円）
- 住友ベークライト （1,708億円／33億円／1,285億円）
- ADEKA （1,599億円／67億円／1,231億円）
- 東京応化工業（705億円／2億円／1,176億円）
外部リンク
脚注
参考文献
- 日経文庫 "化学" ISBN 4532117224
- 化学工業日報社 "ケミカルビジネスガイド2009" ISBN 9784873265414
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