Appleの「円安の影響、M2搭載の「2023年1月に、M2 Pro/M2 Maxを搭載した新型「MacBook Pro」と、M2/M2 Proを採用した「2022年からの円安の影響で
「キーエンス」という会社を知っていますか? ……とか書くと「知っているに決まっているじゃないか、バーカ!」って思われそうなのですが、僕は株価を気にするようになるまで、この会社を意識したことがなかったのです。 さまざまな企業の株価を眺めていると、1株6万円もする、耳慣れない名前の企業がある。 株式分割前の任天堂とかファーストリテイリング(ユニクロ)などの「有名で、株価も高い企業」に混じって、なぜこの会社が…… 何年か前に、常磐自動車道で煽り運転をし、ドライバーの20代男性を暴行した男が「新卒でキーエンスに入社した元社員だった」というのがネットで話題になった記憶があります。 キーエンスの給料の高さへの驚きと、そんな「エリート」が、なんで煽り運転で捕まるような「転落人生」を送っているんだ?という疑問が書かれていたんですよね。 いやまあ、どこの社員だって、いろんなヤツはいますよね。医療関係者にもい
3年前、8年努めた会社を何となく退職した。 年末年始位しか休みがほぼ無いブラック企業だったけど人間関係は良好で、仕事もやり甲斐があったし体調も問題無かった。 ある日ネットで、ニートが楽しそうに日々謳歌しているという内容の記事を見た。 毎日好きな時間に起きて、好きな物を食べ、好きな事をして、好きなだけ寝る、という何ら生産性の無い内容だった。 アホくさと思いつつ、社会経験が豊富な自分ならこのニートより楽しい事を、あんな事やこんな事する妄想をしていた。 妄想で終わらせておけば良かったのに次の日に退職届を提出していた。 その時はまだ、専門性の高い仕事だったから1年位遊んで暮らしてまた働けばいいやと軽く思っていた。 辞めてからの1、2ヶ月は、バイクでツーリングしたり、飲食店巡りをしたり、新しい趣味を探したりして充実していたが今思うと無理矢理ニート期間を楽しもうとしていたのかも知れない。 3ヶ月〜半年
By 稲妻ノ歯鯨 – Own work, CC BY-SA 4.0 2020年代は1990年代とはちがう BBC の東京特派員ルーパート・ウィングフィールド=ヘイズが書いた,日本についてのエッセイが広く話題になってる〔日本語版〕.ぼくも読んでみたけれど,ひどくいらいらしてしまった.このベテランジャーナリストは――2012年から日本に暮らして働いたすえに――日本の印象をまとめている.彼によれば,日本は停滞して硬直した国で,「ここに来て10年経って,日本のありようにもなじみ,次の点を受け入れるにいたった.日本は,変化しそうにない.」 でも,日本に暮らしたことがあって,2011年以降も年に1ヶ月間ほどここに来て過ごすのを繰り返してる人物として,そして,日本経済についてかなりの分量を書いてきた人物として言わせてもらえば,日本はまちがいなく様変わりしてる.すごく目につきやすくて重要なところがあれこれ
一卵性の双子がよく似ているのは周知の事実だが、たいていは同じ環境を共有しているため、遺伝の影響だけを切り離して分析することが難しい。だが、韓国で起きたある悲劇が画期的な研究に繋がったと、英紙「テレグラフ」が報じている。 40年前に起きた悪夢 親なら誰でも共感できるゾッとするようなシナリオの一つが、幼児が混雑した市場で迷子になるというものだ。1976年、この悪夢は韓国のある家族にとって現実のものとなった。そして40年後、この事件はある画期的な研究報告の核となる。 1976年、一卵性双生児の2歳の女の子のうちの一人が、祖母と一緒にソウル郊外の市場へ出かけたきり二度と戻ってこなかった。 行方不明になってからの数週間、両親はチラシを配ったり、行方不明者の情報を募る地元のテレビ局の番組に出演したりと、必死で娘を探そうとした。だが身元不明のまま施設に保護された女の子は、その時すでに別の家庭に引き取られ
オンライン書店サービスとして生まれたAmazon.comは、オンラインショップにとどまらない拡大を続けています。一方で、その主要事業の1つであるネットショッピングの部分で、目当ての商品がうまくみつからなかったり、目当ての商品だと思ったらどこのブランドのものかわからない低品質な品だったりと、ヤミ市じみた状態になってきていることが指摘されています。 Why Does It Feel Like Amazon Is Making Itself Worse? https://nymag.com/intelligencer/2023/01/why-does-it-feel-like-amazon-is-making-itself-worse.html 「Amazonでの買い物体験がそこまで素晴らしいものでなくなってきている」ということは、2022年11月に日刊紙のワシントン・ポストも指摘しています。
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