江戸時代の書物の紙に含まれていた毛髪を分析したところ、当時の庶民の食生活が見えてきた――。そんな研究結果を１４日、龍谷大などの研究チームが発表した。時代が進むにつれて、海産魚をよく食べるようになったことなどが、元素の分析から推定されるという。 龍谷大の丸山敦准教授（生態学）によると、江戸時代の都市では出版ブームが起こり、たくさんの書籍が発刊された。大量の紙が必要なことから、古紙の回収や再生紙づくりも盛んになり、この過程で毛髪が紙に埋め込まれた。これらの毛髪は、たまたま混入した可能性のほか、耐久性を上げるための材料として、意図的に混ぜられたとする説もあるという。 チームは、江戸時代に作られた書物から、１３０サンプルの毛髪を採取。炭素や窒素の同位体の割合を分析し、食生活を調べた。 その結果、１７００年以降の２００年間に、海産魚を食べる割合が徐々に増加していったことが裏付けられた。漁業技術が発達
土用の丑（うし）の日（２０日）を控え、記録的な不漁が続く国産ウナギが食べられるのか、と心配するのが消費者心理。でも、宮崎の養鰻（ようまん）漁業者に言わせると、「実はウナギが売れずに余っている」らしい。 生産量全国３位の宮崎県内では、今年取れた稚魚が成長し、皮が薄く身がふっくらとした半年物「新仔（しんこ）ウナギ」の出荷が６月末、全国に先駆けて始まった。当初は「需要に対して出荷数が足りなくなる」と見込まれていた。県水産政策課のまとめでは、今期（２０１７年１２月１１日～１８年３月２５日）のシラスウナギの漁獲量は９９・４キロ。前期（１６年１１月２４日～１７年３月８日）の４１２キロに比べ、４分の１に減ったからだ。 でも、ふたを開けると、国産が売れずにだぶついているようだ。養殖業者の一人は「前年の１割程度の出荷量にもかかわらず、買い手がつかずに、多くのウナギが余る異常事態だ」と話す。 県養鰻漁業協同組
「ユメカサゴ」と筆者「深海釣り」というジャンルの釣りがあります。 ざっくり説明すると「船に乗って沖に出て、水深200メートルよりも深いところに釣り糸を垂らして行う釣り」のことです。 （もう少し細かく「水深350mより深いところの魚を釣るのが深海釣り、それより浅いのは中深場釣り」だと主張する方もいます。ほか「超深海釣り」という、水深800m以深を攻める釣りもあります） これらの釣りはいずれも専用の道具、専用の竿、専用の仕掛け、専門の船宿（もしくはプレジャーボートと操船してくれる船長）が必要となります。 時間も手間も、そして少なからぬ費用もかかる深海釣りですが、ここ数年ハマりこんでしまい、機会があるごとに友人のボートオーナーの金魚のフンとなりついて行っています。 なぜそんなものにハマっているのかというと、普段は食べることができない魚たちが手に入るからです。 深海釣りにハマるわけ あらためまして
日本人にとって、「コメ」はなくてはならない主食と言われている。昨年の一汁一菜ブームも、コメはデフォルトの「主食」として想定されていた。しかし、現実には、1962年度に年間1人当たりの消費量がピークを記録して以来、コメの消費量は減り続けている。 この問題は長年くり返し報道され、議論されてきたにもかかわらず、その傾向は一向に変わることなく、2016年度には1962年度の約半分、約54キロにまで減少している。なぜ、食事に不可欠なはずのコメの消費量は、減り続けているのだろうか。 1人分を調理するのは面倒くさい その原因としては、「食生活の多様化によって主食の選択肢が増え、相対的にコメの割合が減った」「女性の社会進出が進み、外食・中食に頼る傾向が強くなった」などの見解が代表的だ。もちろん、この2つの要因は、大きな関係があるだろう。 しかし、食卓の現場はもう少し事情が複雑である。 飲食関係の企業に勤め
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当方36歳、男性。最近、油っぽいものが苦手になってきた。 「肉が食いたい」と思えば、焼肉屋、牛丼屋などが選択肢にあがる。 「魚が食いたい」と思えば、魚系の居酒屋ランチ、回転寿司などが選択肢にあがる。 でも、最近、無性に「野菜が取りたい」と思う時がある。 しかし、その時に、どのお店に入ればいいのかわからない。 ど田舎なのでベジタリアンやヴィーガンが入るようなお店もない。サブウェイもない。 ステーキ系のファミレスにサラダバーは有るけど、ステーキ屋に野菜目当て入るのもちょっとそれはどうなんだと思う。 サイゼリアやハンバーガーショップ（具体的に言うとモスバーガー）もおっさん一人で入るのはちょっとキツイ。 中華系の野菜炒めもいいんだが、お店で食べる野菜炒めの油っぽさはなにか違う。 なんとか、牛丼屋に行くようなノリで野菜ばかり食べられる店はないだろうか。 今は吉野家でベジ丼があるので、野菜食べたい欲が
Coffee Drinkers Need Cancer Warning, Judge Rules, Giving Sellers the Jitters Coffee companies would be required to provide customers with a cancer warning label, according to a decision this week by a California state judge.it...Richard Vogel/Associated Press Coffee sellers are mulling how to fight a California judge’s ruling that would require the beverage to be branded with cancer warning la
pipin69 @pipin69peko @gyutei_4koma 昔は今ほど流通も保存技術も発達してなかったから、どこでも高品質で美味しい味噌が手に入るなんてことはなかったんでしょうね。 2018-03-24 08:32:43 HK_初台 賢（はつだい けん） @hk_seven_worlds @gyutei_4koma @hollyhockpetal うちの父親が味噌汁が嫌いなのは「しょっぱいだけだ」ということのようで、子供の頃飲んだ味噌汁がまずかったからだと。 だから今の味噌はものによって添加物とか化学調味料とか相当入ってはいるけどうまいということのようです。 2018-03-23 19:53:22
生の魚介類に付いている寄生虫「アニサキス」による食中毒の報告件数が急増している。厚生労働省の統計によると、２００７年は６件だった報告件数は１６年に２０倍以上の１２４件に増え、食中毒の原因物質としてはノロウイルスとカンピロバクター菌に次いで３番目に多い。「報告は氷山の一角」との指摘もあり、専門家が注意を呼び掛けている。 アニサキスは、幼虫（体長２～３センチ）が魚介類の内臓に寄生し、鮮度が落ちると筋肉に移動しやすい。人がそれを生で食べると、数時間後から激しい腹痛や嘔吐（おうと）などの症状が出る。原因食品はサバが最も多く、サンマやサケ、アジ、イカなどでも起こる。シメサバによる報告も目立つように、酢では予防できない。
総務省の2016年の家計調査によると、1世帯（2人以上）当たりのリンゴ年間購入数量は、世帯主が「70歳以上」の世帯は20.8キロだったのに対し、「29歳以下」はその10分の1以下の1.9キロにとどまった。若い世代の消費低迷は需要の先細りにつながる可能性があり、青森県や関係団体は小学生を対象とした食育や学食での試食イベントなどに力を入れている。 1世帯（2人以上）当たり年間購入数量は全世帯で12.7キロ。世帯主の年齢別では「30～39歳」は3.7キロ、「40～49歳」は5.8キロ、「50～59歳」は8.2キロ、「60～69歳」は16.0キロ。若い世代ほど購入数量が少なかった。10年前の調査でも同様の傾向が見られている。 また、こうした傾向は他の果物にも共通している。16年調査で生鮮果物の1世帯当たり年間購入数量を世帯主の年齢別にみると、70歳以上が109.5キロ、29歳以下が25.4キロ
ピザの中にハンバーグが入った「BURGER INSIDE A PIZZA」なるジャンクフードを生み出したアメリカ人が、ハンバーグにピザをぶち込んで、それを2枚のピザではさんでハンバーガー状態にするという「PIZZA INSIDE A BURGER INSIDE A PIZZA」という狂気を感じさせる究極のジャンクフードを生み出しました。 「PIZZA INSIDE A BURGER INSIDE A PIZZA」はどうやって作るのかは、以下のムービーを見れば分かります。 PIZZA INSIDE A BURGER INSIDE A PIZZA - YouTube ピザの中にピザを入れた「PIZZA INSIDE A PIZZA」 ハンバーグをピザの中に入れた「BURGER INSIDE A PIZZA」 これらを超えるべく、今回作るのはピザを中に入れたハンバーグをピザではさんだ「PIZZA
スーパーなどで売られる豆腐などの公正な取引を促す指針を、農水省がまとめた。日持ちがしない特性から、特売の対象になりやすいなど課題があったためだ。製造業者が適正な利益を得られるよう、取引に問題があれば是正し、原材料を提供する農家の所得確保にもつなげていく。政府は一連の農政改革で、小売りの安売り競争にも焦点を当てた。食品製造業で初となる指針が策定されたことで、他の食品業に議論が広がる可能性がある。 農水省が業界の要望を受け、豆腐や油揚げの取引について実態調査を行ったところ、小売店が優越的地位を乱用し、関連法案に抵触する恐れのあるケースが一部、確認された。指針策定に乗り出し、問題があった具体的な取引例を挙げ、11の対応方法を示した。 「セールを行う小売店から一方的に取引価格引き下げを通知された」とした事例では、原価や物流費を基に値決めをして、合意内容を書面で取り交わすとする。「小売業者からプラ
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