【読売新聞】 パリオリンピックは10日、スポーツクライミング複合女子の決勝が始まった。日本勢で出場している森秋彩(茨城県連盟)だが、いきなり厳しいスタートなっている。(デジタル編集部) 第1課題、森は何度も助走をつけて、壁に走ってい
【読売新聞】 パリオリンピックは10日、スポーツクライミング複合女子の決勝が始まった。日本勢で出場している森秋彩(茨城県連盟)だが、いきなり厳しいスタートなっている。(デジタル編集部) 第1課題、森は何度も助走をつけて、壁に走ってい
国際オリンピック委員会は7月24日、オリンピックeスポーツ大会の開催を決定した。第142回IOC総会にて、IOC理事会の提案が全会一致で承認された。 国際オリンピック委員会(IOC)は7月24日、オリンピックeスポーツ大会(Olympic Esports Games)の開催を決定した。第142回IOC総会にて、IOC理事会の提案が全会一致で承認された。 IOC総会とは、オリンピックの統括をおこなうIOCが毎年おこなう全体会議である。パリオリンピックの開催年である今年は、開催国フランス・パリにて、現地時間7月22日から7月24日、および8月10日に総会が開かれる流れとなっている。 今回は、そのIOC総会内でオリンピックeスポーツ大会の開催が承認されたかたち。なおオリンピックについては、以前よりゲームタイトルの競技採用について検討されてきた経緯がある。インドネシアで2018年に開催された第18
2025年大阪・関西万博は、4月13日で開幕1年前を迎えた。国家的イベントが近づくにつれ、世論の期待は高まっている…と思いきや、SNS上では今も「万博中止」のハッシュタグが目立ち、延期を求める声も飛び交う。「期待一色」には程遠い状況だ。 なぜか。多額の税金が投入される会場整備費は、当初見込みの約2倍となる2350億円まで膨らんだ。独創的なデザインを競う海外パビリオンは想定よりも建設スケジュールが大きく遅れ、着工はわずか十数カ国(4月上旬時点)にとどまる。負担増や課題ばかりが目立つ中で、期待値を上げる方が無理というものだ。 そこに、2024年の元日に起きた能登半島地震が追い打ちをかけた。今も避難を余儀なくされる被災者からはこんな声が聞こえてくる。「万博どころじゃない」。国民に理解が広がらなければ、新型コロナウイルス禍の中で開催された東京五輪・パラリンピックと同じ末路をたどる、と警鐘を鳴らす専
IOC=国際オリンピック委員会は29日、パリで理事会を開き、今後の冬のオリンピック・パラリンピックの候補地について、2030年はフランスのアルプス地域、2034年はアメリカのソルトレークシティーにそれぞれ一本化することを決めました。 この結果、両大会の招致を目指してきた札幌市が選ばれる可能性はなくなりました。 IOCは29日、パリで理事会を開き、今後のオリンピック・パラリンピックの候補地や来年夏のパリ大会の準備状況などについて話し合いました。 このなかで、10月開かれたインドでの総会で、2大会同時に決定する案が承認された2030年と2034年の冬の大会の候補地について、2030年はフランスのアルプス地域に、2034年はアメリカのソルトレークシティーにそれぞれ一本化することを決めました。 また、2038年冬の大会についてはスイスと優先的に対話を進めるということです。 2030年と2034年の
IOC=国際オリンピック委員会は2日、中国の前の副首相との関係を告白したのち、行方が分からなくなっていると伝えられている女子プロテニスの彭帥選手と、先月に続き再びテレビ電話で対話したと発表しました。 IOCは「多くの人や組織と同じ懸念を共有している」などとしています。 中国の女子プロテニスの彭選手をめぐっては、共産党最高指導部のメンバーだった張高麗前副首相から性的関係を迫られたことなどを告白したとされる文書がテレビ電話で対話したと発表しました。 IOCは、彭選手の幸福と安全について「多くの人や組織と同じ懸念を共有している」などとしたうえで、来年1月に個人的に会うことで合意していると強調しました。 さらに、彭選手を
東京オリンピックも残りわずかとなった6日、IOC(国際オリンピック委員会)のトーマス・バッハ会長が会見に臨んだ。閉幕前にIOC会長が大会について語る恒例の会見だ。 そこで垣間見えたのは“ぼったくり男爵”ともやゆされるバッハ会長の本音だった。 【画像】最上級の褒め言葉で日本を持ち上げたバッハ会長だったが… 何世代にもわたって五輪の恩恵を受けられるバッハ会長: 「(東京オリンピックは)私の期待を大幅に超えたものだった。日本側の大会準備を疑ったことは一度もない。最も準備ができている大会だと申し上げてきたが、その通りだった。会場もボランティアも素晴らしかった。模範的だった。もちろん大会に関しては色々問題があったが、円滑に行われた。期待通りだった」 最上級の褒め言葉で日本側を持ち上げたバッハ会長。しかし開催都市の財政負担に関する質問になると顔色が曇った。日本人記者から現在のオリンピックは開催都市の負
音楽プロデューサー・田辺晋太郎氏が19日、いとこの小山田圭吾の去就問題でのツイートを削除し、謝罪した。 過去に〝いじめ自慢〟をしていた小山田はこの日、東京五輪・パラリンピック開会式の楽曲担当の辞意を表明した。 田辺氏は「小山田辞任へ」のニュースを引用し「はーい、正義を振りかざす皆さんの願いが叶いました、良かったですねー!」と投稿。身内びいきととられかねない内容に批判のコメントが寄せられると、ツイートを削除し「先程は辞任の速報を受け、取り乱して不適切な投稿をしてしまいました。ご不快な思いをされた方に対し謹んでお詫びすると共に猛省しております。本当に申し訳ありませんでした」と謝罪した。 小山田のいじめ問題についてはバンド「METAFIVE」メンバーでNHK・Eテレ「ムジカピッコリーノ」音楽担当のゴンドウトモヒコが18日、小山田の謝罪文発表を受けて「偉いよ小山田くん。受け止める。いい音出してこう
東京オリンピックの開会式に作曲担当として参加している小山田圭吾氏が、辞任する意向を明らかにしました。背景には、政権幹部の強い危機感がありました。 小山田氏が過去に同級生や障害者をいじめていたなどと、雑誌のインタビューで発言していたことを政権幹部らが把握したのは、数日前のことでした。 ある政権幹部は「いじめの内容がひどすぎる。多様性や人権を重視するオリンピック憲章にも反するし、このまま残すわけにはいかない」と語るなど、辞任は不可避との認識を示していました。 一方、組織委員会側は「いま、辞任をさせたら開会式に間に合わない。謝罪文で十分ではないか」と難色を示したということです。この間、政府と組織委員会で水面下で調整が進められていましたが、ある政府関係者は19日夜、「菅総理をはじめとする官邸の拒否反応が強く、最終的には組織委員会側が折れた」と話しました。 表向きは小山田氏が自ら辞任を申し出ましたが
(CNN) 東京オリンピック(五輪)の開幕が数日後に迫る中、天気予報に全ての注目が集まっている。 東京の猛暑が懸念される中で、同大会に対しては何年も前から圧力が強まっていた。 1984年の米ロサンゼルス大会までさかのぼってこれまでの全大会を振り返ると、期間中の2週間の平均気温は東京が最高で、湿度も最も高い。加えて東京に台風が接近する恐れもある。 2018年7月には埼玉県熊谷市で国内の観測史上最高の41.1度を記録。1カ月後には浜松市で同じ気温を観測した。 国際オリンピック委員会は19年、猛暑の懸念を認め、マラソンや屋外イベントの会場を札幌市に変更した。 しかし札幌でも暑さから逃れられるわけではない。「札幌は19年7月下旬~8月初旬にかけ、9日のうち8日の気温がカ氏90度(セ氏32.2度)を超えた」とCNNの気象専門家は解説する。 熱海では豪雨による土石流が発生して死者や行方不明者が出ている
新型コロナウイルス対策で、政府は、東京都を対象に4回目となる緊急事態宣言を出す方針を固め、与党側に伝えました。 沖縄県の緊急事態宣言も延長し、期限は、いずれも来月22日までとする方針です。 沖縄も延長の方針 沖縄県を対象にした緊急事態宣言と、東京など10の都道府県に適用されているまん延防止等重点措置は、今月11日に期限を迎えます。 これを前に、菅総理大臣は、6日に続き、7日夜6時すぎから、総理大臣官邸で、西村経済再生担当大臣や田村厚生労働大臣らとおよそ1時間、詰めの協議を行いました。 その結果、政府は、東京を中心に、感染拡大に歯止めがかからない状況となっていることを受けて、東京都を対象に4回目となる緊急事態宣言を出す方針を固め、与党側に伝えました。 また沖縄県の緊急事態宣言も延長し、期限は、いずれも来月22日までとする方針です。
五輪開催「さまざまな国の力に」 山下JOC会長に聞く〔五輪〕 2021年06月25日07時12分 インタビューに答える日本オリンピック委員会(JOC)の山下泰裕会長=22日、東京都新宿区 東京五輪の開幕まで1カ月を切った。新型コロナウイルスの感染拡大を懸念する世論の逆風が吹く中、1年延期したスポーツの祭典を開催する意義とは。柔道選手として1980年モスクワ五輪のボイコットを経験した日本オリンピック委員会(JOC)の山下泰裕会長に思いを聞いた。 ―開幕が迫ってきた。 東京招致が決まってから8年。延期が決まってからは想像しなかったような多くの試練を乗り越え、あと1カ月まできた。最後まで気を緩めないで、臨機応変に柔軟に対応していく。そういう形で世界中のアスリートが東京に集まって、開幕を迎えたい。 ―開催の意義とは。 日本国民に迷惑を掛けたくないので、海外から来る選手、スポンサーを含め多くの関係者
グッズの売れ行きは厳しい(c)朝日新聞社この記事の写真をすべて見る 東京五輪の開幕が約1か月後に迫っているが、新型コロナウイルスの感染拡大が収束せず開催への異論が渦巻く中、公式グッズの売れ行きは厳しい。なかには東京五輪の組織委から「売れ行きに関する話を外部に出さないように」などと“かん口令”を敷かれたメーカーも。「大量に売れ残ってゴミと化すことは覚悟しています」。業者からは悲痛な声が漏れる。 【写真】「居酒屋のユニホーム」と酷評された東京五輪表彰式衣装はこちら 東京五輪・パラリンピック組織委員会とライセンス契約を結び、公式グッズを製造するメーカーは約90社ある。 メーカーは小売価格の5~7パーセントをロイヤリティー(権利使用料)として組織委員会に支払う仕組みだ。実際に売れた数ではなく、製造数に応じたロイヤリティーが生じる。さらに小売価格の2パーセントを、販売促進支援のための経費として支払う
政府、東京都、大会組織委員会、国際オリンピック委員会(IOC)、国際パラリンピック委員会(IPC)による5者協議後、記者会見する大会組織委の橋本聖子会長(右)と武藤敏郎事務総長=東京都中央区の晴海トリトンスクエアで2021年6月21日午後5時35分、幾島健太郎撮影 東京オリンピックの観客数が21日、最大1万人に正式決定した。新型コロナウイルスの感染再拡大を懸念する専門家有志は無観客が望ましいと提言したが、国際オリンピック委員会(IOC)も日本側も耳を傾けることはなかった。ただし、世論の反発を恐れて予防線を張るように「無観客」の声も上がり始めた。 観客なお未定「もう中止はない」 「感染・医療状況に急激な変化がある場合は、無観客を含めて対応を検討する必要がある」。5者協議の冒頭のあいさつで、東京都の小池百合子知事はそう述べた。東京五輪の観客上限をこれから決めようという直前で、早くも含みをもたせ
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