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深井英五（ふかい　えいご）
生誕	1871年12月31日; 群馬県高崎市柳川町
死没	1945年10月21日（73歳没）
国籍	日本
研究分野	経済理論・貨幣論
母校	同志社英学校普通科
実績	第13代日本銀行総裁
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深井英五（ふかいえいご、明治4年11月20日（1871年 12月31日） - 昭和20年（1945年）10月21日^[1]）は、日本の銀行家・経済学者・著作家。第13代日本銀行総裁・貴族院議員。群馬県高崎市出身。歴代日銀総裁でもっとも経済理論に精通し、金融恐慌時は副総裁として井上準之助をサポートした。日本経済を救った立役者として知られている。

生涯・人物

明治4年（1871年）旧高崎藩士深井景忠・ゆひ夫妻の五男として高崎市柳川町に生まれる。経済的に恵まれず師範学校進学を断念。そんな中、新島襄が外遊中にブラウン夫人から託された奨学金の受給者に選ばれ、明治19年（1886年）に晴れて同志社英学校普通科に入学する。同志社在学中は抜群の成績で特に語学力は群を抜いていたという。明治24年（1891年）卒業。

徳富蘇峰が主宰する国民新聞社に入社し、その後『The Far East』（英文版『国民之友』）の編集を任される。日清戦争中は、一時、大本営嘱托を務めた^[2]。同誌が廃刊に至るに伴い、国民新聞社を退社。蘇峰の推薦で大蔵大臣・松方正義の秘書官に転じるが、3ヵ月後に松方の大臣辞任により失職する。

1年間の浪人生活を経て松方の推薦により明治34年（1901年）、日本銀行に入行する。明治37年（1904年）2月から同40年（1907年）5月まで、数度の帰国を挟み、副総裁・高橋是清の外債募集のための海外出張に同行した。

営業局長（深井の前任者が小野英二郎）、理事などを経て昭和3年（1928年）、副総裁に昇格。昭和10（1935年）、第13代総裁に就任。昭和6年（1931年）に金輸出再禁止政策が採られ管理通貨制度に移行したことにより国内でインフレが進行する厳しい経済状勢の中、円滑な金融政策の実行に努める。昭和11年（1936年）に勃発した二・二六事件後の金融界の動揺も巧みな舵取りによって抑えた。しかし、昭和12年（1937年）の軍事費増大による赤字国債増発に抗しきれず辞職。貴族院議員を経て枢密顧問官となり、昭和20年（1945年）8月15日の枢密院の会議には病躯を押して出席して、日本の敗戦を見届けた。 1945年10月21日、老衰のため東京都世田谷区の自宅にて死去^[3]。墓所は青山霊園1-イ-10-13。

著書『回顧七十年』は日銀での幹部行員の教材にもなっている。また『通貨調節論』、『金本位制離脱後の通貨政策』といった著作を残し、通貨問題の最高権威となった。

家族関係

妻はるは北信政財界の第一人者として知られた小坂善之助の次女にあたる^[4]^[5]。故に善之助の長男で政治家・実業家として活躍した小坂順造は深井の義兄にあたる^[4]^[5]。また順造の三男ではるの甥にあたる小坂徳三郎は三井十一家の一つである本村町家2代目・三井弁蔵の長女と結婚したので^[4]^[6]、深井家は小坂家を通じて三井財閥の創業者一族である三井家と姻戚関係で結ばれているといえる^[4]^[7]。

深井英五・はる夫妻の長女・結子は日本を代表する天文学者・萩原雄祐に嫁いだ^[4]^[8]。萩原雄祐・結子夫妻は3男1女をもうけたが、雄祐の次男・道雄は深井の養嗣子となり^[4]^[9]、日銀勤務を経て日本長期信用銀行の監査役を務めた。また、日本テレビ放送網社長や日本テレビフットボールクラブ（Jリーグ・東京ヴェルディの運営会社）会長兼社長等を歴任した萩原敏雄は雄祐の三男で深井の孫にあたる^[4]^[9]。なおよみうりテレビの萩原章嘉と札幌テレビ放送社員（元アナウンサー）の萩原隆雄は深井の曾孫である。

年譜

明治24年（1891年）　同志社普通学校（現：同志社大学）を卒業し、国民新聞社に入社
明治27年（1894年）　日清戦争に従軍記者として参加。帰国後外報部長に昇進
明治29年（1896年）　徳富蘇峰とともに海外視察の旅に出る
明治33年（1900年）　松方正義に請われ、大蔵大臣秘書官となる
大正07年（1918年）　日本銀行理事に就任
昭和03年（1928年）　日本銀行副総裁に昇進
昭和10年（1935年）　日本銀行総裁に就任。しかし、直後に二・二六事件が発生し、後見人の高橋是清が殺害されたため辞任
昭和12年（1937年）　1月12日、貴族院議員となる^[10]（-1938年12月9日^[11]、研究会所属^[1]）。
昭和13年（1938年）　枢密顧問官に就任

栄典

位階

1900年（明治33年）10月24日 - 従六位^[12]
1929年（昭和4年）7月15日 - 従五位^[12]
1938年（昭和13年）12月15日 - 正四位^[12]
1940年（昭和15年）12月28日 - 従三位^[12]
1944年（昭和19年）1月15日 - 正三位^[12]

勲章等

1906年（明治39年）4月1日 - 勲五等双光旭日章^[12]^[13]
1911年（明治44年）8月24日 - 金杯一組^[14]
1916年（大正5年）4月1日 - 勲四等瑞宝章^[12]
1920年（大正9年）9月7日 - 勲三等旭日中綬章^[12]^[15]
1924年（大正13年）5月31日 - 金杯一組^[12]
1929年（昭和4年）3月4日 - 勲二等瑞宝章^[12]
1931年（昭和6年）5月1日 - 帝都復興記念章^[12]
1934年（昭和9年）4月29日 - 旭日重光章^[12]
1940年（昭和15年）
- 4月29日 - 銀杯一組^[12]
- 8月15日 - 紀元二千六百年祝典記念章^[12]^[16]
1943年（昭和18年）1月15日 - 勲一等瑞宝章^[12]

外国勲章佩用允許

1919年（大正8年）8月2日 - 支那共和国：三等宝光嘉禾章^[12]
1940年（昭和15年）5月30日 - 満州帝国：勲二位景雲章^[12]
1941年（昭和16年）12月9日 - 満州帝国：建国神廟創建記念章^[12]

主な著書

『通貨問題としての金解禁』日本評論社、1929年。
『通貨調節論』日本評論社、1928年。
『金本位制離脱後の通貨政策』千倉書房、1938年。
『人物と思想』日本評論社、1939年。
『回顧七十年』岩波書店、1941年／復刊1984年、1998年／オンデマンド版2014年。
『枢密院重要議事覚書』岩波書店、1953年／復刊1967年、1982年。

脚注

[脚注の使い方]

^ ^a ^b 『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』157頁。
^ 『蘇峰自伝』305頁。
^ 元日銀総裁・枢密院顧問官、死去（昭和20年10月22日朝日新聞)『昭和ニュース辞典第8巻昭和17年/昭和20年』p713 毎日コミュニケーションズ刊 1994年
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g 『財界家系譜大観』、第6版 - 第8版
^ ^a ^b 『閨閥』320-321頁、325頁。
^ 『閨閥』320-321頁、324頁。
^ 『閨閥』320-321頁、324-325頁。
^ 『閨閥』320-321頁、326頁。
^ ^a ^b 『閨閥』320-321頁。
^ 『貴族院要覧（丙）』昭和21年12月増訂、45頁。
^ 『貴族院要覧（丙）』昭和21年12月増訂、46頁。
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g ^h ⁱ ^j ^k ^l ^m ⁿ ^o ^p ^q ^r 「深井英五」アジア歴史資料センター Ref.A06051182200
^ 『官報』第7337号「叙任及辞令」1907年12月11日。
^ 『官報』第8454号「叙任及辞令」1911年8月25日。
^ 『官報』第2431号「授爵・叙任及辞令」1920年9月8日。
^ 『官報』第4438号・付録「辞令二」1941年10月23日。

参考文献

徳富猪一郎『蘇峰自伝』中央公論社、1935年、305頁。
『貴族院要覧（丙）』昭和21年12月増訂、貴族院事務局、1947年。
佐藤朝泰『閨閥日本のニュー・エスタブリッシュメント』立風書房、1981年。
『財界家系譜大観第6版』現代名士家系譜刊行会、1984年、352頁 - 353頁。
『財界家系譜大観第7版』現代名士家系譜刊行会、1986年、303頁 - 304頁。
『財界家系譜大観第8版』現代名士家系譜刊行会、1988年、316頁 - 317頁。
衆議院・参議院編『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』大蔵省印刷局、1990年。

外部リンク

Scholiaには深井英五 (Q5349177)に関するプロフィールがあります。

[貴参-1] 『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』157頁。

[2] 『蘇峰自伝』305頁。

[3] 元日銀総裁・枢密院顧問官、死去（昭和20年10月22日朝日新聞)『昭和ニュース辞典第8巻昭和17年/昭和20年』p713 毎日コミュニケーションズ刊 1994年

[財界家系譜大観-4] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g 『財界家系譜大観』、第6版 - 第8版

[閨閥_320-321頁、325頁-5] 『閨閥』320-321頁、325頁。

[6] 『閨閥』320-321頁、324頁。

[7] 『閨閥』320-321頁、324-325頁。

[8] 『閨閥』320-321頁、326頁。

[閨閥_320-321頁-9] 『閨閥』320-321頁。

[10] 『貴族院要覧（丙）』昭和21年12月増訂、45頁。

[11] 『貴族院要覧（丙）』昭和21年12月増訂、46頁。

[英五-12] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g ^h ⁱ ^j ^k ^l ^m ⁿ ^o ^p ^q ^r 「深井英五」アジア歴史資料センター Ref.A06051182200

[13] 『官報』第7337号「叙任及辞令」1907年12月11日。

[14] 『官報』第8454号「叙任及辞令」1911年8月25日。

[15] 『官報』第2431号「授爵・叙任及辞令」1920年9月8日。

[16] 『官報』第4438号・付録「辞令二」1941年10月23日。

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