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山火事

自然界における火災

山火事（やまかじ、英語：wildfire）とは、自然界における火災の日本語での総称。山でなく、平坦な土地の森林や草原で発生・延焼する場合も含み、その対象に応じて森林火災（しんりんかさい）、山林火災（さんりんかさい）、林野火災（りんやかさい）、原野火災（げんやかさい）などともいう[1]。乾燥や強風といった条件が重なると火災旋風に発展することもある[2]。

2020年、米国アリゾナ州の山火事
米国の南カリフォルニアの森林火災を捉えた衛星写真（2003年10月）
ポータル 災害
ポータル 災害

地球温暖化により頻度および規模が増大しており各地で大きな被害を出しているほか、山火事の多発が地球の大気中で温暖化ガスである二酸化炭素(CO2)を増やしたり、北極と南極の氷や永久凍土の融解を促したりして温暖化を加速させる一因になっている[3][4]。

原因

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自然発火

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落雷や火山噴火などによる自然発火。特に落雷による山火事は1975年以降、毎年2‐5％のペースで増加している[5]。病害虫による立ち枯れや熱波などで乾燥した樹木の枯れ枝や枯れ葉は、摩擦により発火を起こすことが報告されている[6][7][8]。

猛禽のトビ、フエナキトビ、チャイロハヤブサは、雷などで自然発火した火を別のところに運び延焼を起こし、逃げる小動物を狩る習性がありファイアホーク（Firehawk）と呼ばれる[9]。

人的要因

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失火、放火

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人間の手によるたき火、野焼き（火入れ）、焼畑農業、ゴミなどの野外焼却、タバコの不始末、火遊びなどによる失火、あるいは放火等が主因である[10][11][12]。

その他、電力会社が敷設する電線のショートによる発火、航空機の墜落、蒸気機関車の煙突から出る火の粉による火災もある（「物的損害」も参照）[13][14]。

地球温暖化

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アメリカ合衆国の2017年調査では気候変動によって件数と範囲が増加傾向にあることが示された。 イーストアングリア大学などの研究チームが2020年に発表した分析でも、地球温暖化が山火事の激化要因であることが示唆されている[15]。過去40年間で山火事の発生件数は10倍以上に膨れ上がっており、その背景は地球温暖化の進行で山が高温、乾燥状態になるためと分析されている[15]。

国連気候変動枠組み条約のフィゲレス事務局長は、 気候変動と山火事の関連性について「もちろん、確実にある。いまだ（二つの間の）直接的なつながりは解明していないが、明らかなのは、現代の科学が熱波が増加しており、それが今後も続くと示していることだ」と答えた[16]。

対処

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C130ハーキュリーズによる難燃剤（英語版）の散布

消火

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航空機やヘリコプターによる散水や消火弾の投下、消防車による放水の他に、樹木を帯状に伐採して防火帯を形成して自然鎮火を待つといった方法がある。

アメリカ合衆国やオーストラリアなどでは、落雷などにより自然に発生した山火事は自然のサイクルの一現象としてとらえ、人命に影響しない限りむやみに消火しないといった方策をとる場合もある。またロシアには、地元当局に森林火災の消火を義務づけないことを決めた政令を定めている[17]。これは 消火のための予算不足が理由で、火災が人家などに危害を及ぼさず、消火にかかる費用が森林消失で予想される損失を上回る場合は、地元自治体は火災を監視するだけで、消火しなくてもよいとしている。

空中消火

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陸上自衛隊によるバンビバケット[18](空中消火用水のう（英語版）[19]）を用いて空中消火訓練を行っている様子。
→詳細は「空中消火」を参照

航空機を用いて、空から消火活動を行う。 広大な森林や険しい山が多い国では、林野火災の現場まで消防車がたどり着けないことが多く、空中消火専門の消防隊が存在している。国によっては消防隊ではなく軍隊、警察や国境警備隊、山林を管轄する機関、民間企業などが行っていることもある。

スモークジャンパー

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米国内務省土地管理局のスモークジャンパー

アメリカ、ロシア、カナダで組織されている、遠隔地の山火事の現場にパラシュートで降下し、初期対応を行う消防士のこと。スモークジャンパー（英語版）と呼ばれる。隊員は現地に到着後、難燃剤（英語版）の散布、木を切り倒して防火帯を作るなどの作業にあたる[20]。

ヘリタック

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ヘリコプターで火災現場に人員を輸送し、迅速な消火活動を行う部隊。ヘリタック（英語版）と呼ばれる。ヘリコプターは乗組員を乗せて出発し、隊員は火災現場近くで降下、地上でチェーンソーなどの機材を用いて防火帯を構築する。

火を活用した消火

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速やかな消火と消火活動の強化を目的として、火を意図的につけて消火する方法。大規模火災において、通常の消火方法では消火不能と判断された場合に最終的手段として使用される[21]。火災進行方向にある可燃物の事前焼却を目的とするバーン・アウト、火災進行方向の変更を目的とするバック・ファイア（迎え火）、バックファイアの拡大を促進するカウンター・ファイアと呼ばれる消火方法がある[21]。

通常は地上の消防隊員により着火されるが、アメリカでは燃料タンクを吊り下げたヘリコプターを用いて、空中から着火することもある[22][23]。

予防

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アメリカの山火事予防啓発キャラクターのスモーキー・ベア。「キミだけが山火事を防ぐことができる」として山火事の予防を訴えている。
  • 山林への立ち入り禁止 - 新たな火災を起こさせないため、人的被害を防ぐために行われる[24]。
  • 入山者等への啓発：林野庁、各地の消防庁等により啓発活動が行われている。[10][25]
  • 火入れ - 乾季の初めに、植林地に人為的に火入れを行うことにより、草等の地表の可燃物を焼却除去することで、山火事のリスクを低減することができる。しかしカリフォルニア州などでは年間を通して高温で乾燥した状態が続いているために火入れができず、予防が困難になっている例ある[26]。
  • 日本においては、火災警報、強風注意報、乾燥注意報などにより火の扱いに警戒を呼び掛けている[27][28]。アメリカにおいては、Red flag warning（英語版）によって山火事が起こりやすくなっていることを周知している。

被害

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山火事と大量の煙
 
燃える樹木

人的被害

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直接的な死亡、怪我

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高温の炎と大量の煙によって死亡する。2023年のハワイ・マウイ島山火事では114人の死亡が確認され、アメリカ国内の山火事としては過去100年で最悪の被害となっている[29][30]。

消火に当たる消防士や兵士も犠牲となる[31]。1971年の呉市山林火災では18名の消防士が焼死で殉職している。

大気汚染による健康被害

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急激かつ大量に煙が発生し、甚大な大気汚染が発生する。

2019年のオーストラリア森林火災では、危険とされる基準値の11倍に達する大気汚染が生じ、多くの住民が目や呼吸器の苦痛を訴え衛生担当者が懸念を表明する事態となった。煙は学校へも到達し、子どもたちは早退させられた。この汚染は一ヶ月以上継続している[32]。

アメリカ・カリフォルニア州では山火事による煙で、一時世界で最も大気が汚染された都市となった[33]。

物的被害

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炎は家屋に延焼し住居や車、家畜などの財産が焼失する。2023年のハワイ・マウイ島山火事では2,200棟以上の建物が損壊、 経済的な損失額は30億ドル（約４億円）から75億ドル（約1兆875億円）の間とも推定されている[34][35]。

環境への影響

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動植物への影響

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山に生息する野生の動植物への影響は大きく、2019年のオーストラリア山火事では約4億8000万の哺乳類、鳥類、爬虫類が死んだと推定されている[36]。豪政府のレイ環境相は「地域に生息するコアラの30％以上が死んだ可能性がある」と発言、地元メディアは最大8000頭のコアラ死亡の可能性を報じている[37]。また川も灰で汚染されることで、大量の魚が死滅する[38][39]。

二次災害の発生

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焼け跡

樹木の焼失により山の吸水・保水能力は低下し、降雨を吸収することが出来なくなる。それによって土砂が流出しやすくなり、大雨のたびに洪水、土砂くずれ、土石流へと連鎖する[40]。

オゾン層の破壊

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山火事によるオゾン層の破壊が指摘されている[41]。 米マサチューセッツ工科大学などの研究チームは、大規模な山火事がオゾン層を破壊する可能性があると英科学誌ネイチャーで発表。「温暖化によって頻繁に激しい山火事が起きれば、オゾン層の回復を遅らせる可能性がある」と警鐘を鳴らしている[42]。

その他

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以上のように甚大な被害を引き起こすため、戦争時には、戦術の一つとして敵国内に山火事を引き起こすことが試みられることもある。第二次世界大戦において、日本軍はアメリカに大規模な山火事を起こすためオレゴン州の山林に焼夷弾を投下した。

→「アメリカ本土空襲」も参照

法律

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刑事

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日本の法律では、山火事を生じさせた場合以下の法律により処分される可能性がある。

  • 過失による山火事：森林法第203条第一項違反により罰金（50万円以下）
  • 放火による山火事：森林法202条により、自分の所有する森では七年以下の懲役、他人の森にまで広がった場合は二年以上の有期懲役

さらに住宅などにも燃え広がった場合、過失致死傷罪なども加わるケースがある[43]。

シリアでは2021年、3人が死亡した大規模な山火事で放火を自供した24人が処刑された[44]。

民事

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アメリカ合衆国では、オレゴン州の森林に花火を投げ入れて約194平方キロ以上の森林が焼失する大規模な山火事の発端となった少年（当時15歳）に対し、36661万ドル（約40億円）を賠償するよう求める判決が出た[45]。 また少年には、5年間の保護観察と、林野当局と一緒に1920時間の奉仕活動が課されている[45]。

カリフォルニア州で2017年と2018年に発生し、100人が死亡した山火事では、大手電力会社PG&Eの老朽化した電気設備が火災の原因とされた。同社は被害者から300億ドル超えの請求を受けるとして会社再生法を申請[46]。その後総額135億ドル（約1兆4600億円）の賠償金を支払うことで和解した[47]。

日本国内では立木等の被害に対して賠償を求められた例がある。高知県内の国有林に小型機が墜落、7‐8haのスギ林が燃えた例では、所有者の国が搭乗者の遺族に対して4,500万円の損害賠償を求める訴訟を起こした[48]。

各地の概況

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日本

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  • 総務省消防庁調べによれば、直近5年間（2016年‐2021年）の林野火災平均出火件数は約1300件[49]。 林野火災の動向については、短周期で増減を繰り返しながら長期的には減少傾向で推移している。
  • 林野火災の原因の上位は、たき火、火入れ、放火であり、人為的な原因により発生することが多い[50]。日本は国土の7割が森林に覆われているものの、夏場の湿度が比較的高いため、自然発火によって山火事が起きることは稀である。
  • 異常乾燥やフェーン現象が拡大を助長させることがある。瀬戸内海の各島では多かれ少なかれ被災経験を持つ。かつては北海道でも山火事が頻発した時代があり、統計のある1886年から1945年の60年間に1,438,682町歩（約150万ha）が焼失[51]。1892年当時の北海道の森林面積が約390万haである[52]ことから、単純計算で森林面積の4割弱が被害を受けていたこととなる。
  • 1971年（昭和46年）、広島県呉市の灰ヶ峰で発生した山火事は、死者17名を出す大惨事となった。これは戦後の林野火災としては最も犠牲者が多く、かつ17名全員が消防署職員であり、最も殉職者を多く出した火事としても記録に残っている。
  • 2021年2月21日、栃木県足利市で大規模な山火事が発生した。ハイカーによるタバコの不始末と考えられている[53]。
  • 消火は、地上から消防車を用いて行うが、現場周辺の道路（林道）の状況によっては消火は困難になる。ヘリコプターの出動による消火剤の散布も行われるが、積載量は限られる上、天候や時間帯、ヘリポートからの距離に左右されるため確実性にかける。このため、水嚢（すいのう）を背負った消防団員らを投入する人海戦術に頼る消火も行われる[54]。
  • 優良な木材の生産地域で発生した場合、林業及び加工・流通などの関連産業に及ぶ被害額は甚大なものとなる。
  • 対策として防火帯（防火保安林）の設置が行われるほか、道路の斜面緑化には枯れ草を出しにくい常緑性の牧草が採用されることがある。

北米

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  • 落雷などによる自然発火のほか、焼畑農業など人為的な原因により発生する。ヘリコプターや航空機による海水や湖水を汲みあげての空中消火も行われるものの、規模が極めて大きくなりがちであることから集落や道路などの拠点防御が目的となる場合も多い。基本的に自然鎮火を期待することとなる。
  • ロッキー山脈周辺の山岳地で時に発生し、数週間にわたって続くこともある。
  • 各地で発生する山火事の消火作業を民間の消防会社にアウトソーシングする自治体も多く、複数の企業が参入したが採算性が低いため撤退も多い。
  • カリフォルニア州では刑務所の受刑者の中で危険度が低い者に消防教育を施した「受刑者消防隊」が山火事発生時に防火帯を築くなどの補助作業を時給1ドルの刑務作業として行うプログラムにより経費を節減している[55]。
  • 北米やオーストラリアの森林では、コントロールされた小規模な火入れ（prescribed fire）を定期的に起こしている。これにより、山火事による自然のサイクルが滞らないようにすると共に、大規模な山火事による被害を防いでいる。
  • 2023年8月に発生したハワイ・マウイ島山火事は、ハリケーンによる強風と干ばつが重なり大規模災害となった[56]。

オーストラリア

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→詳細は「オーストラリアの森林火災」を参照

ロシア

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  • シベリア地方のツンドラ地帯は、有機物を大量に含む土壌であるため、樹木が消失した後でも土壌中で種火となりくすぶり続ける。こうした傾向は、亜炭や褐炭など低質の石炭層が露出している地域ではしばしば見受けられる。

北極圏

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  • 北極圏の火災は北極圏やその周辺の地域で雷などが原因で自然発生的に起こることの多い火災である。地球温暖化の影響で北極圏での火災発生件数が増加している。北極圏の火災は泥炭火災や煤による太陽光の吸収を促進する上、焼失面積が広範囲にわたるため、二酸化炭素の放出量が多く、さらなる地球温暖化へと悪循環になっていることが問題とされている[57]。

生態系との関係

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→詳細は「火災生態学（英語版）」を参照

山火事が頻発するような地域に生える植物には山火事に適応した形態や生態を持つものがある。防火として典型的なものでは樹皮を厚くし枝や表面が燃えても枝が下から生える胴ぶき（英語版）するものがある。また、地下部の温度は地上部に比べて上がらないことから、地上部が焼損しても生き残れるように地下部に栄養を蓄えるリグノチューバ（英語版）をもつもの、地上部が損傷しても残った根や幹から芽を出して再生する萌芽再生の能力を高めたものなども知られる。

また、親となる植物の個体が焼損しても次世代に託す仕組みをもつものがあり、火災の熱で果実が割れて種子を散布したり、火災による温度上昇を地中で休眠中の種子が感知して発芽に至るような仕組みをもつものがある。山火事直後の土壌は競合する植物や病原菌が少なく、苗木にとって好適な環境であるため自身の生存ではなく次世代に託す戦略を持つ植物も多い。地中海沿岸やオーストラリアに成立する森林は硬葉樹林と呼ばれ、夏季の乾燥と山火事の多さが特徴である。

  • フトモモ科（学名:Myrtaceae）ではオーストラリアを中心に分布するユーカリ属（Eucalyptus）やブラシノキ属（Callistemon）などに火災に適応した種が見られる。厚い樹皮を持ち、萌芽力も高く火災後いち早く再生する。種子が厚い樹脂に包まれ、保護されるとともに樹脂が溶けないと発芽できないようにもなっている。
  • ヤマモガシ科（Proteaceae）ではバンクシア属（Banksia）などで知られる。火災で開くタイプの果実を付ける。
  • マツ科（Pinaceae）ではアメリカ大陸や地中海沿岸に分布するマツ属（Pinus）の一部の種で火災への適応がよく知られるが他の属では知られていない。火災で開くタイプの果実（球果）を付けるものと厚い樹皮や高い萌芽能力を付けたもののどちらも知られる。
  • ヒノキ科（Cupressaceae）ではアメリカ西部のセコイア属（Sequoia）、セコイアデンドロン属（Sequoiadendron）、イトスギ属（Cupressus）の一部の種、オーストラリアで進化したCallitris属（和名未定）とActinostorbus属（和名未定）のすべての種などの一部のグループに火災で開くタイプの果実（球果）を持つものが知られる。
  • ウルシ科（Anacardiaceae）では日本にも分布するヌルデ属（Rhus）は地中で長期の休眠が可能で熱を感知する種子を付け、火災後いち早く生えてくる。
  • マメ科（Fabaceae）では東北地方ではヤマハギ（Lespedeza bicolor）が高い萌芽性を持ち火災跡地に繁茂するという[58]。また、オーストラリアの森林火災跡地でもマメ科草本のSwainsona greyana（和名未定。英名darling pea）が繁茂しこれを食べた家畜が中毒死する事件が起こっている。
  • ブナ科（Fagaceae）では地中海沿岸に分布するコルクガシ(Quercus suber）が厚い樹皮を備えて山火事に強いことで有名である。日本でもミズナラが高い萌芽力で火災跡地で迅速に再生する。

菌類ではマツ類に寄生するツチクラゲ（Rhizina undulata）の胞子が山火事後などの地温が高温の時に発芽することが知られている。また。アミガサタケ属（Morchella）のうち、北米産の一部の種では山火事の後に豊作になるといい、灰によって土壌がアルカリ性に傾くことなどが原因として考えられている。

そのほかにも、山火事で焼けた枯れ木に卵を産む虫タマムシやキクイムシと、その虫の幼虫を餌にする鳥セグロミユビゲラ（英語版）が繁殖しやすい[59]。

山に生息する動物は焦げた匂いを嫌うが、これは山火事から離れるためとされる[60][61]。

  •  
    火災の強熱を受けないと開かないバンクスマツの球果（松かさ）
  •  
    樹上に何年も付いたままのマツの一種Pinus muricataの球果
  •  
    火災後の土壌で発芽したダイオウマツ（Pinus palustris）
  •  
    山火事で生存し幹から萌芽を伸ばすマツの一種Pinus canariensis
  •  
    火災後一斉に生えてきたコントルタマツPinus contrta
  •  
    焼損した幹から萌芽を伸ばすユーカリの一種
  •  
    火災後にみられるバンクシアの発芽
  •  
    ヒノキの仲間Actinostrobus pyramidalisの球果も火災の熱で開くタイプ
  •  
    火災後に現れることが多いツチクラゲ
  •  
    山火事後に豊作になるという北米産アミガサタケの一種M. tometosa

山火事や山火事の消防隊を主題とする作品

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→詳細は「en:Category:Works about wildfires」を参照
山火事の消防隊
  • Planes: Fire & Rescue - 飛行機などを擬人化させたプレーンズの続編。空中消火・スモークジャンパー用機体などが山火事の消火活動を行う
スモークジャンパー

出典

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[脚注の使い方]
  1. ^ 山火事とは コトバンク（2022年12月22日閲覧）
  2. ^ 「火災旋風や稲妻も 米加州の山火事で避難命令」AFPBB News（2020年7月21日）2022年12月22日閲覧
  3. ^ 【図解】なぜ気候変動が山火事を悪化させるのか AFPBB News（2020年9月12日）2022年12月22日閲覧
  4. ^ 「植物と火災の研究者 英のアンドルー・C・スコットさん：温暖化で山火事増 山火事で温暖化／人工的な植生 延焼拡大の要因に：煙中の炭素 極地の氷解けやすく」『朝日新聞』夕刊2022年12月22日4面（同日閲覧）
  5. ^ “北米の針葉樹林で雷による山火事が増加、より北へ”. natgeo.nikkeibp.co.jp. 2023年8月22日閲覧。
  6. ^ “Then and now: The burning issue of wildfires”BBC（2021年8月2日更新）2021年8月2日閲覧
  7. ^ 「キクイムシ、熱波と生物種の関係」ナショナルジオグラフィック日本版サイト（2012年9月13日）2022年12月22日閲覧
  8. ^ TBS. “サンデーモーニング｜手作りフリップ：仏で“山手線の面積3つ分焼失”ヨーロッパに熱波襲来で山火事相次ぐ…原因に“偏西風の蛇行””. サンデーモーニング. 2023年8月22日閲覧。
  9. ^ “火を使って狩りをする鳥の存在が確認される”. GIGAZINE (2018年1月22日). 2023年8月22日閲覧。
  10. ^ a b 「林野火災を防ごう！全国山火事予防運動」『消防の動き』2019年2月号 p.37
  11. ^ 「ギリシャ 過去最悪の山火事 原因は放火[リンク切れ]」NHK
  12. ^ 「乾燥、強風… 悪条件重なる なぜ起きた 足利の山林火災」下野新聞SOON（2021年2月26日）2022年12月22日閲覧
  13. ^ “米カリフォルニア州の山火事拡大、野焼きなどの予防策必要(米国) | ビジネス短信 ―ジェトロの海外ニュース”. ジェトロ. 2023年8月22日閲覧。
  14. ^ 茗荷, 傑「浅間山麓六里ヶ原周辺の土地機能回復過程に関する考察」『日本地理学会発表要旨集』2009年度日本地理学会春季学術大会、日本地理学会、2009年、9頁、doi:10.14866/ajg.2009s.0.9.0。 
  15. ^ a b カリフォルニアの山火事、「気候変動で加速」 科学者が警告 BBC（2020年9月25日）2022年12月22日閲覧
  16. ^ “山火事は「地球温暖化と関連」UNFCCC事務局長”. www.afpbb.com (2013年10月25日). 2023年8月22日閲覧。
  17. ^ “「お金かかるから消火せずともよし」が招いたシベリア大火災”. 47NEWS (2019年8月2日). 2019年8月3日閲覧。
  18. ^ “山林火災消火に係る行動”. 陸上自衛隊. 2023年8月22日閲覧。
  19. ^ “空中消火器材の組立訓練等について：北海道森林管理局”. www.rinya.maff.go.jp. 2023年8月22日閲覧。
  20. ^ Death-Wish Jobs: Smokejumpers Meld Sky Diving, Firefighting Wired
  21. ^ a b 森林再生テクニカルノート. “火を活用した消火 : tpps”. 森林再生テクニカルノート. 2023年8月22日閲覧。
  22. ^ “Cal Fire's 'Heli-Torch' Used To Keep Rocky Fire From Spreading In Rugged Terrain - CBS San Francisco” (英語). www.cbsnews.com (2015年8月3日). 2023年8月22日閲覧。
  23. ^ Inc, mediagene (2015年8月14日). “山火事に向かってさらに火を噴射するヘリコプターが出現”. www.gizmodo.jp. 2023年8月22日閲覧。
  24. ^ “米森林局、カリフォルニアの国有林閉鎖 山火事対策で”. 日本経済新聞 (2021年8月31日). 2023年8月22日閲覧。
  25. ^ 全国山火事予防運動を実施 林野庁
  26. ^ “カリフォルニアの山火事、「気候変動で加速」 科学者が警告”. BBCニュース (2020年9月25日). 2023年8月22日閲覧。
  27. ^ “冬より春のほうが火事が多いという事実”. ウェザーニュース. 2023年8月22日閲覧。
  28. ^ “乾燥・強風時の火気取扱いについて”. www.city.aizuwakamatsu.fukushima.jp. 2023年8月22日閲覧。
  29. ^ “ハワイ・マウイ島の山火事 死者114人に 身元が特定されたのは依然10人だけ”. TBS NEWS DIG (2023年8月19日). 2023年8月22日閲覧。
  30. ^ https://www.facebook.com/asahicom+(2023年8月18日).+“（社説）ハワイ山火事 古都の悲劇なぜ起きた：朝日新聞デジタル”. 朝日新聞デジタル. 2023年8月22日閲覧。
  31. ^ アルジェリアで森林火災、42人死亡 世界各地で山火事：朝日新聞デジタル
  32. ^ CNN.co.jp : 豪シドニーの大気汚染、「危険」レベルの11倍 郊外の山火事で
  33. ^ カリフォルニア山火事が生んだ、深刻な大気汚染：朝日新聞GLOBE＋
  34. ^ 日本放送協会 (2023年8月13日). “ハワイ 山火事【日本時間13日】死者93人に 2200棟以上の建物が損壊 | NHK”. NHKニュース. 2023年8月22日閲覧。
  35. ^ “マウイ島山火事、膨大な経済損失額 最多１兆円超 米調査”. CNN.co.jp. 2023年8月22日閲覧。
  36. ^ “Nearly Half A Billion Animals Feared Dead In Australian Wildfires” (英語). HuffPost (2020年1月2日). 2023年8月22日閲覧。
  37. ^ https://www.abc.net.au/news/kim-landers/8239940+(2019年12月26日).+“Govt is working to address threats to native species: Ley” (英語). ABC listen. 2023年8月22日閲覧。
  38. ^ オーストラリアの森林火災は、コアラやカンガルーがすむ独自の生態系まで壊滅させる | WIRED.jp
  39. ^ 2019～2020年のオーストラリアの森林火災は過去20年で同国において最も多くの火災起源の二酸化炭素を放出した｜2021年度｜国立環境研究所
  40. ^ 山火事が土砂災害などを引き起こす危険性（中澤幸介） - 個人 - Yahoo!ニュース
  41. ^ “Wildfires may slow recovery of ozone layer - study” (英語). BBC News (2022年3月1日). 2022年3月1日閲覧。
  42. ^ “山火事でオゾン層破壊 回復途上に新たな懸念、米大”. 日本経済新聞 (2023年3月9日). 2023年8月22日閲覧。
  43. ^ “【ネットニュース解説】単なるイタズラではすまされない！山林の放火についてアトム法律事務所の弁護士が解説”. newscast.jp. 2022年11月1日閲覧。
  44. ^ “大規模な山火事で放火を「自供」、２４人をテロ罪で処刑 シリア発表”. CNN.co.jp. 2023年8月22日閲覧。
  45. ^ a b “山火事で１９４平方キロ焼失、少年に４０億円の支払い命令”. CNN.co.jp. 2023年8月22日閲覧。
  46. ^ “米加州の電力大手、山火事めぐり賠償金1900億円の支払いで合意へ”. www.afpbb.com (2019年12月18日). 2023年8月22日閲覧。
  47. ^ “PG&E、山火事被害者と1.4兆円の賠償で和解”. 日本経済新聞 (2019年12月7日). 2023年8月22日閲覧。
  48. ^ “損害賠償はどうなる? 山火事「40歳会社員」逮捕”. 日刊ゲンダイ (2014年5月14日). 2018年5月24日閲覧。
  49. ^ “林野庁/日本では山火事はどの位発生しているの？：林野庁”. www.rinya.maff.go.jp. 2023年8月21日閲覧。
  50. ^ “林野庁/山火事の直接的な原因にはどのようなものがあるの？：林野庁”. www.rinya.maff.go.jp. 林野庁. 2023年7月11日閲覧。
  51. ^ [北海道山林史p630（昭和28年、北海道庁刊）]
  52. ^ 第7次農商務統計表（1892年農商務大臣官房記録課）
  53. ^ 栃木、足利山火事発生から5日
  54. ^ “ジェットシューターシリーズ | 芦森工業株式会社”. www.ashimori.co.jp. 2023年8月22日閲覧。
  55. ^ 山火事と闘う受刑者たち、時給1ドルの消火プログラム 米加州 AFP（2017年10月16日）2019年05月11日閲覧
  56. ^ “ハワイ住民「あっという間に火の海に」…ハリケーンで最大３５ｍの強風と干ばつで拡大”. 読売新聞オンライン (2023年8月13日). 2023年8月13日閲覧。
  57. ^ “「前例のない異常事態」：北極圏の火災 |”. GNV. 2019年11月27日閲覧。
  58. ^ 岩田悦行「山火事跡地に発達する「ハギ山」について : 北上山地植生の研究(2)」『岩手大学学芸学部研究年報』第23巻、岩手大学学芸学部、1964年、13-26頁、doi:10.15113/00012299、NAID 120001122896。 
  59. ^ “山火事の跡地は放置する方がいい？”. natgeo.nikkeibp.co.jp. 2022年10月20日閲覧。
  60. ^ “焦げたにおいで害獣撃退 農家からヒント、廃液使い環境にもやさしく”. 毎日新聞. 2023年7月3日閲覧。
  61. ^ “校庭荒らすイノシシから生徒守れ! 焦げた臭いで撃退、愛知の中学校：朝日新聞デジタル”. 朝日新聞デジタル (2023年6月27日). 2023年7月3日閲覧。

関連項目

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著名な山火事

外部リンク

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